利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年5月15日
- 265億6644万
- 2008年5月15日 +19.42%
- 317億2679万
- 2009年5月15日 +14.58%
- 363億5165万
- 2010年5月15日 +14.39%
- 415億8200万
- 2011年5月15日 +14.6%
- 476億5500万
- 2012年5月15日 +18.2%
- 563億2700万
- 2013年5月15日 +19.18%
- 671億3300万
- 2014年5月15日 +16.55%
- 782億4100万
- 2015年5月15日 +17.58%
- 919億9400万
- 2016年5月15日 +16%
- 1067億1600万
- 2017年5月15日 +17.6%
- 1255億
- 2018年5月15日 +9.38%
- 1372億7000万
- 2019年5月15日 +12.84%
- 1548億9600万
- 2020年5月15日 +13.36%
- 1755億9000万
- 2021年5月15日 +10.1%
- 1933億2000万
- 2022年5月15日 +6.41%
- 2057億1400万
- 2023年5月15日 +7.56%
- 2212億5600万
個別
- 2007年5月15日
- 21億5214万
- 2008年5月15日 +32.24%
- 28億4601万
- 2009年5月15日 +18.9%
- 33億8378万
- 2010年5月15日 +17.35%
- 39億7100万
- 2011年5月15日 +20.83%
- 47億9800万
- 2012年5月15日 +22.57%
- 58億8100万
- 2013年5月15日 +61.23%
- 94億8200万
- 2014年5月15日 +44.66%
- 137億1700万
- 2015年5月15日 +32%
- 181億600万
- 2016年5月15日 +50.36%
- 272億2500万
- 2017年5月15日 +25.61%
- 341億9700万
- 2018年5月15日 +29.09%
- 441億4400万
- 2019年5月15日 +28.1%
- 565億4900万
- 2020年5月15日 +12.4%
- 635億6200万
- 2021年5月15日 +9.86%
- 698億3200万
- 2022年5月15日 +7.12%
- 748億200万
- 2023年5月15日 +2.75%
- 768億6200万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
Tsuruha(Thailand)Co.,Ltd.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/08/10 16:36 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社および関連会社のうち、主要な会社等の名称
Tsuruha(Thailand)Co.,Ltd.
(持分法適用から除いた理由)
持分法を適用していない会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/08/10 16:36 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ⑥純資産2023/08/10 16:36
純資産につきましては、おもに利益剰余金の増加等により、3,041億44百万円と前連結会計年度末に比べ200億98百万円の増加となりました。自己資本比率は51.2%と前連結会計年度末に比べ5.3ポイントの増加となっており、1株当たり純資産額は5,690.49円と前連結会計年度末に比べ376.01円の増加となりました。
(3)経営成績の分析 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2023/08/10 16:36
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項