建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
レンタル資産
レンタル資産の経済的使用可能予測期間を耐用年数とし、当該期間満了時のレンタル資産の見積処分価額を残存価額とする定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～42年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
ソフトウェア(自社利用)の見込利用可能期間を耐用年数(5年)とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2019/08/29 15:27

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年6月1日至 2018年5月31日)	当連結会計年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日)
建物	347千円	0千円
工具、器具及び備品	2,884千円	99千円

2019/08/29 15:27

#3 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

レンタル資産	レンタル推進部	レンタル用パソコン	1,227,740千円
建物	東京テクニカルセンター、名古屋支店、福岡支店、札幌支店	内装工事等	9,163千円
車両運搬具	名古屋支店	営業車	1,387千円

4 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

レンタル資産	レンタル推進部	目的変更による振替	330,418千円
建物	名古屋大須店	内装工事等	4,402千円
車両運搬具	大阪支店、名古屋支店	営業車	1,963千円

2019/08/29 15:27

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/08/29 15:27

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
レンタル資産
レンタル資産の経済的使用可能予測期間を耐用年数とし、当該期間満了時のレンタル資産の見積処分価額を残存価額とする定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～42年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
ソフトウェア(自社利用)の見込利用可能期間を耐用年数(5年)とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2019/08/29 15:27