3397 トリドール HD

3397
2026/07/03
時価
3406億円
PER
146.06倍
2010年以降
赤字-663.18倍
(2010-2026年)
PBR
3.65倍
2010年以降
1.41-5.41倍
(2010-2026年)
配当 予
0.31%
ROE
2.5%
ROA
0.75%
資料
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トリドール HD(3397)の営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年3月31日
76億3500万
2018年6月30日 -70.69%
22億3800万
2018年9月30日 +84.18%
41億2200万
2018年12月31日 +42.72%
58億8300万
2019年3月31日 -60.87%
23億200万
2019年6月30日 -10.9%
20億5100万
2019年9月30日 +147.88%
50億8400万
2019年12月31日 +44.41%
73億4200万
2020年3月31日 -40.52%
43億6700万
2020年6月30日
-35億5000万
2020年9月30日
-27億700万
2020年12月31日
-17億2700万
2021年3月31日 -324.78%
-73億3600万
2021年6月30日
47億6900万
2021年9月30日 +72.11%
82億800万
2021年12月31日 +76.73%
145億600万
2022年3月31日 -1.81%
142億4300万
2022年6月30日 -67.06%
46億9100万
2022年9月30日 +38.12%
64億7900万
2022年12月31日 +24.54%
80億6900万
2023年3月31日 -7.47%
74億6600万
2023年6月30日 -47.54%
39億1700万
2023年9月30日 +102.66%
79億3800万
2023年12月31日 +45.67%
115億6300万
2024年3月31日 +0.73%
116億4700万
2024年6月30日 -69.79%
35億1800万
2024年9月30日 +114.84%
75億5800万
2024年12月31日 +52.65%
115億3700万
2025年3月31日 -24.82%
86億7400万
2025年6月30日 -7.17%
80億5200万
2025年9月30日 +53.9%
123億9200万
2025年12月31日 +31.28%
162億6800万
2026年3月31日 -34.98%
105億7800万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(a) 短期インセンティブ報酬(業績連動報酬)に係る指標、当該指標を選択した理由および当該報酬の額の決定方法
取締役(監査等委員を除く)の業績連動報酬の総額は、取締役会があらかじめ設定した当該事業年度の支給総額を上限とし、下表のとおり、財務指標として当社グループの当該事業年度の連結売上収益および連結営業利益の目標達成度を評価指標とするほか、非財務指標として従業員エンゲージメント等の状況、ESG(環境・社会・ガバナンス)関連の状況、担当部門業績の達成度を評価指標とし、評価指標ごとに設定した評価割合に基づき評価の上、決定する仕組みとしております。
なお、これらの評価指標は、当社グループにおける企業価値の拡大、収益性の向上および従業員エンゲージメント等の向上の実現や、サステナビリティなどを巡る課題の対応を動機づけるために選定しております。
2026/06/19 9:46
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2027年3月期は、既存店の成長に加え、新規出店を加速するとともに、新たな国や地域への展開も進めていきます。また、それぞれのブランドの強みを活かした商品開発や新業態の開発にも注力することで、新たな感動体験の創出に取り組んでいきます。そして、国内外での成長と収益性の改善を両立し、資本効率を重視した経営により、2028年3月期にはROE8%以上を目指します。
項目実績計画中長期目標
2026年3月期2027年3月期2028年3月期
事業利益率7.7%7.7%7.9%
営業利益106億円170億円200億円
営業利益3.8%5.9%6.6%
上記の成長性・収益性・効率性の指標に加えて、BSマネジメントにおいて健全性指標のバランスにも留意し、適切なキャッシュアロケーションのもとで企業価値の最大化を目指します。ポートフォリオマネジメントとして、事業・業態・店舗のROIC(効率性×収益性)×成長性を測定する投資モニタリングを通じて、事業ステージに即した適正な目標水準の策定を目指します。
2026/06/19 9:46
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
事業利益(注1)は214億60百万円(前期比17.9%増)と、売上収益同様に過去最高となり、丸亀製麺セグメント及び海外事業セグメントにおいても過去最高を更新しました。丸亀製麺セグメントでは、原材料費等の増加を増収で吸収し、増益となりました。国内その他セグメントでは、原材料費や人件費の増加を増収で吸収しきれず、若干の減益となりました。海外事業セグメントでは、英国事業の回復に時間を要しているものの、好調なアジア事業の貢献のほか、海外事業における選択と集中による事業再編の推進等により増益となりました。
また、海外子会社における店舗休業補償(コロナ禍)に関する保険金のほか、閉店に伴うリース解約益等を計上したことにより、その他の営業収益は29億40百万円となりました。一方、主に海外事業セグメントにおける不採算店舗やのれんの減損等により、減損損失は114億8百万円となったほか、株式売却損の計上等により、その他の営業費用は24億14百万円となりました。これらの結果、営業利益(注2)は105億78百万円(前期比21.9%増)となり、親会社の所有者に帰属する当期利益は23億11百万円(前期比23.3%増)と増益となりました。
(注1)事業利益:売上収益-売上原価-販売費及び一般管理費
2026/06/19 9:46
#4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結純損益計算書】
(単位:百万円)
その他の営業費用9△2,982△2,414
営業利益8,67410,578
金融収益101,8501,776
2026/06/19 9:46

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