トリドール HD（3397）の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 76億3500万
- 2018年6月30日 -70.69%
- 22億3800万
- 2018年9月30日 +84.18%
- 41億2200万
- 2018年12月31日 +42.72%
- 58億8300万
- 2019年3月31日 -60.87%
- 23億200万
- 2019年6月30日 -10.9%
- 20億5100万
- 2019年9月30日 +147.88%
- 50億8400万
- 2019年12月31日 +44.41%
- 73億4200万
- 2020年3月31日 -40.52%
- 43億6700万
- 2020年6月30日
- -35億5000万
- 2020年9月30日
- -27億700万
- 2020年12月31日
- -17億2700万
- 2021年3月31日 -324.78%
- -73億3600万
- 2021年6月30日
- 47億6900万
- 2021年9月30日 +72.11%
- 82億800万
- 2021年12月31日 +76.73%
- 145億600万
- 2022年3月31日 -1.81%
- 142億4300万
- 2022年6月30日 -67.06%
- 46億9100万
- 2022年9月30日 +38.12%
- 64億7900万
- 2022年12月31日 +24.54%
- 80億6900万
- 2023年3月31日 -7.47%
- 74億6600万
- 2023年6月30日 -47.54%
- 39億1700万
- 2023年9月30日 +102.66%
- 79億3800万
- 2023年12月31日 +45.67%
- 115億6300万
- 2024年3月31日 +0.73%
- 116億4700万
- 2024年6月30日 -69.79%
- 35億1800万
- 2024年9月30日 +114.84%
- 75億5800万
- 2024年12月31日 +52.65%
- 115億3700万
- 2025年3月31日 -24.82%
- 86億7400万
- 2025年6月30日 -7.17%
- 80億5200万
- 2025年9月30日 +53.9%
- 123億9200万
- 2025年12月31日 +31.28%
- 162億6800万
- 2026年3月31日 -34.98%
- 105億7800万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- (a) 短期インセンティブ報酬(業績連動報酬)に係る指標、当該指標を選択した理由および当該報酬の額の決定方法2025/06/25 16:05
取締役(監査等委員を除く)の業績連動報酬の総額は、取締役会があらかじめ設定した当該事業年度の支給総額を上限とし、下表のとおり、財務指標として当社グループの当該事業年度の連結売上収益および連結営業利益の目標達成度を評価指標とするほか、非財務指標として従業員エンゲージメント等の状況、ESG(環境・社会・ガバナンス)関連の状況、担当部門業績の達成度を評価指標とし、評価指標ごとに設定した評価割合に基づき評価の上、決定する仕組みとしております。
なお、これらの評価指標は、当社グループにおける企業価値の拡大、収益性の向上および従業員エンゲージメント等の向上の実現や、サステナビリティなどを巡る課題の対応を動機づけるために選定しております。 - #2 注記事項－企業結合、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当該遡及修正による前連結会計年度の連結財政状態計算書への影響額は、非流動資産が919百万円、非流動負債が693百万円、親会社の所有者に帰属する持分が226百万円それぞれ減少しております。2025/06/25 16:05
また、前連結会計年度の連結純損益計算書への影響額は、営業利益が258百万円、税引前利益が288百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益が216百万円それぞれ減少しております。
なお、確定した金額は、上記「(4)取得に伴い発生したのれん等」に記載しております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2026年3月期は、出店体制の強化やエリアの拡大により出店を加速するとともに、新たな国・地域への展開も進めていきます。また、資本コストを意識した経営とポートフォリオマネジメントを引き続き強化していきます。2025/06/25 16:05
上記の成長性・収益性・効率性の指標に加えて、BSマネジメントにおいて健全性指標のバランスにも留意し、適切なキャッシュアロケーションのもとで企業価値の最大化を目指します。ポートフォリオマネジメントとして、事業・業態・店舗のROIC(効率性×収益性)×成長性を測定する投資モニタリングを通じて、事業ステージに即した適正な目標水準の策定を目指します。項目 実績 計画 中長期目標 2025年3月期 2026年3月期 2027年3月期 2028年3月期 事業利益率 6.8% 7.0% 7.5% 8.3% 営業利益 87億円 146億円 190億円 230億円 営業利益率 3.2% 5.2% 6.2% 6.9% - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 事業利益(注1)は182億5百万円(前期比27.4%増)と大幅な増益となり、こちらも過去最高となりました。丸亀製麺セグメントは原材料費、人件費および水道光熱費の増加を増収で吸収し、過去最高となりました。一方、国内その他セグメントは出店に伴う費用の増加などもあり、ほぼ横ばいとなりました。海外事業においては、一部地域の市況悪化の影響もあり、減益となりました。2025/06/25 16:05
また、市況悪化に起因する海外事業セグメントにおける不採算店舗やのれんの減損等により、減損損失は80億66百万円となり、第2四半期に計上した丸亀製麺の外部委託契約に関する一過性費用11億85百万円などにより、その他営業費用は29億82百万円となりました。これらの結果、営業利益(注2)は86億74百万円(前期比23.8%減)と減益となり、親会社の所有者に帰属する当期利益は18億74百万円(前期比65.7%減)と減益となりました。
(注1)事業利益:売上収益-売上原価-販売費及び一般管理費 - #5 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結純損益計算書】2025/06/25 16:05
(単位:百万円) その他の営業費用 10 △1,279 △2,982 営業利益 11,389 8,674 金融収益 11 1,730 1,850
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
