リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年8月31日
- 1億2404万
- 2012年8月31日 +37.43%
- 1億7047万
- 2013年8月31日 +238.92%
- 5億7776万
- 2014年8月31日 +43.46%
- 8億2884万
- 2015年8月31日 -1.35%
- 8億1766万
- 2016年8月31日 +11.78%
- 9億1400万
- 2017年8月31日 -20.79%
- 7億2400万
- 2018年8月31日 -41.3%
- 4億2500万
- 2019年8月31日 -44.47%
- 2億3600万
- 2020年8月31日 -66.1%
- 8000万
- 2021年8月31日 -70%
- 2400万
個別
- 2009年8月31日
- 889万
- 2010年8月31日 +94.85%
- 1733万
- 2011年8月31日 +615.47%
- 1億2404万
- 2012年8月31日 +37.43%
- 1億7047万
- 2013年8月31日 +238.92%
- 5億7776万
- 2014年8月31日 +43.46%
- 8億2884万
- 2015年8月31日 -12.68%
- 7億2372万
- 2016年8月31日 +17.72%
- 8億5200万
- 2017年8月31日 -20.89%
- 6億7400万
- 2018年8月31日 -41.54%
- 3億9400万
- 2019年8月31日 -74.62%
- 1億
- 2020年8月31日 -58%
- 4200万
- 2021年8月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/11/29 16:00
① リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
② 商品保証引当金
販売した商品の保証期間に係る交換費用の発生に備えるため、過去の保証交換の実績に基づき、将来発生すると見込まれる額を計上しております。2023/11/29 16:00 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日)2023/11/29 16:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗等を基本単位とした資産のグルーピングを行い、本社・事務所等については全社資産としてグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 店舗 建物他 中国 54 店舗 リース資産他 台湾 35 店舗等 器具備品他 米国 6
減損損失の認識に至った経緯としては、収益性の悪化が見られる店舗等及び退店の意思決定を行った店舗に係る固定資産帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は、使用価値または正味売却価額のいずれか大きい額により測定しております。なお、使用価値の算定の際に適用した割引率は3.5%を用いております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/11/29 16:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/11/29 16:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。