減価償却費
個別
- 2009年2月28日
- 1億7574万
- 2010年2月28日 +16.51%
- 2億476万
- 2011年2月28日 +17.76%
- 2億4113万
- 2012年2月29日 +9.84%
- 2億6485万
- 2013年2月28日 +7.96%
- 2億8594万
- 2014年2月28日 +19.09%
- 3億4051万
- 2015年2月28日 +0.46%
- 3億4207万
- 2016年2月29日 +0.18%
- 3億4270万
- 2017年2月28日 +11.6%
- 3億8244万
- 2018年2月28日 +13.37%
- 4億3357万
- 2019年2月28日 +3.56%
- 4億4903万
- 2020年2月29日 +0.33%
- 4億5051万
- 2021年2月28日 +20.96%
- 5億4494万
- 2022年2月28日 -39.38%
- 3億3034万
- 2023年2月28日 -26.53%
- 2億4270万
- 2024年2月29日 -8.22%
- 2億2276万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/26 9:09
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前事業年度(2022年2月28日) 当事業年度(2023年2月28日) 賞与引当金 20,586千円 27,986千円 減価償却費 2,066千円 2,066千円 減損損失 206,025千円 175,170千円
前事業年度(2022年2月28日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 資産除去債務の計上基準2023/05/26 9:09
店舗の賃貸借物件については、店舗閉鎖時の原状回復費用等の支出に備えるため、将来に発生すると見込まれる原状回復費用の支出見込み額を過去の実績を基礎として算定し、これを現在価値に割り引いた金額を資産除去債務として負債計上しております。過去の実績と実際の原状回復費用等が異なる場合には、退去時に追加の費用負担が必要となる可能性があります。また、原状回復費用の支出見込み額に重要な見積りの変更が生じた場合には、有形固定資産の帳簿価額が増減し、将来の減価償却費に影響を与えることになります。
(2) 当事業年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容