建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

建物(建物付属設備を除く)については定額法を、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。ただし、在外子会社については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～34年
機械装置及び運搬具	5年
工具、器具及び備品	2～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2015/06/29 13:01