無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 2億980万
- 2023年3月31日 -13.51%
- 1億8145万
個別
- 2022年3月31日
- 2億980万
- 2023年3月31日 -13.51%
- 1億8145万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
・ゴルフクラブ
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。なお、連結子会社におきましては総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
・ゴルフクラブ以外
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/30 12:45建物及び構築物 4~34年 工具、器具及び備品 2~15年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ1億1百万円の減少となり、25億1百万円となりました。これは主に現金及び預金が69百万円、売掛金が1億60百万円減少、商品が1億73百万円増加したことによるものです。2023/06/30 12:45
固定資産は、前連結会計年度末に比べ30百万円の増加となり、7億89百万円となりました。これは主に有形固定資産が74百万円増加、無形固定資産が28百万円減少したことによるものです。
(負債) - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 12:45
(2)重要な会計上の見積りに関するその他の情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 208,806 264,403 無形固定資産 209,808 181,457 減損損失 13,979 -
当社は、原則として店舗等を基準として資産のグルーピングを行っております。減損の兆候があると認められる資産又は資産グループについては、回収可能価額(当該資産又は資産グループから得られる割引後将来キャッシュ・フローの総額もしくは当該資産又は資産グループの正味売却価額のいずれか高い方の金額)が、帳簿価額を下回った場合、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 12:45
(2)重要な会計上の見積りに関するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 216,257 291,018 無形固定資産 209,808 181,457 減損損失 13,979 -
当社グループは、原則として店舗等を基準として資産のグルーピングを行っております。減損の兆候があると認められる資産又は資産グループについては、回収可能価額(当該資産又は資産グループから得られる割引後将来キャッシュ・フローの総額もしくは当該資産又は資産グループの正味売却価額のいずれか高い方の金額)が、帳簿価額を下回った場合、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
・ゴルフクラブ
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
・ゴルフクラブ以外
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2023/06/30 12:45建物 4~34年 構築物 10~20年 工具、器具及び備品 2~15年