- 3028
- 2026/09/07
- 時価
- 906億円
- PER 予
- 14.09倍
- 2010年以降
- 赤字-4616.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.71倍
- 2010年以降
- 0.49-1.35倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.58%
- ROE 予
- 5.05%
- ROA 予
- 2.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルペン(3028)ののれん償却額の推移 - 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 4000万
- 2016年6月30日 +205%
- 1億2200万
- 2016年12月31日 -33.61%
- 8100万
- 2017年6月30日 +101.23%
- 1億6300万
- 2017年12月31日 -50.31%
- 8100万
- 2018年6月30日 +88.89%
- 1億5300万
- 2018年12月31日 -54.25%
- 7000万
- 2019年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2019年12月31日 -50%
- 7000万
- 2020年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2020年12月31日 -50%
- 7000万
- 2021年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2021年12月31日 -50%
- 7000万
- 2022年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2022年12月31日 -50%
- 7000万
- 2023年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2023年12月31日 -50%
- 7000万
- 2024年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2024年12月31日 -50%
- 7000万
- 2025年6月30日 +100%
- 1億4000万
- 2025年12月31日 -50%
- 7000万
- 2026年6月30日 +100%
- 1億4000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/09/24 15:30
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 留保金課税 - のれん償却額 1.59 その他 △0.48
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。これに伴い、2026年7月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。