- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 平成28年7月1日 至 平成29年6月30日)及び当連結会計年度(自 平成29年7月1日 至 平成30年6月30日)
当社グループは、スポーツ関連商品の小売事業以外の重要なセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】
2018/09/27 15:59- #2 事業等のリスク
(2)季節的変動について
当社グループの商品は、ウィンター部門、ゴルフ部門、一般スポーツ部門から構成されておりますが、季節的変動の影響を受けております。当社グループは、自主企画商品の拡充、商品力の強化、および仕入・在庫コントロール精度の向上等により季節的変動の影響を低減させることに努めております。ただし、異常気象といわれるほどの冷夏、暖冬、積雪不足等の場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3)消費者の嗜好変化について
2018/09/27 15:59- #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
| 種類 | 事業年度末現在発行数(株)(平成30年6月30日) | 提出日現在発行数(株)(平成30年9月27日) | 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 | 内容 |
| 普通株式 | 40,488,000 | 40,488,000 | 東京証券取引所(市場第一部)名古屋証券取引所(市場第一部) | 単元株式数100株 |
| 計 | 40,488,000 | 40,488,000 | - | - |
2018/09/27 15:59- #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
客ロイヤルティの向上による着実な客数増・客単価増の実現
(a)既存店の強化に向けて、小売業の強みを生かしてお客様のお買い上げ状況をタイムリーに把握・分析した上で取扱いアイテムの改廃も含めた品揃えと店舗演出等を常に見直し、商品と売場の魅力を継続的に向上する。
(b)アルペングループカードを軸にマーケティング手法を高度化し、高ロイヤルティ顧客基盤を拡大する。
2018/09/27 15:59- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
スポーツ用品小売業界におきましては、健康志向を背景としたスポーツ全般への関心は高まっており、堅調に推移いたしました。また、スポーツアパレルやスポーツシューズを日常生活で着用するファッションスタイルが定着し、今後も一般消費者需要を取り込むことで更なる市場拡大が期待されております。
当社グループはこのような状況のもと、ナショナルブランドを中心とした商品構成・陳列手法の見直しによる売場提案の強化に加え、低価格で高品質なプライベートブランドでの「スポーツカジュアル」商品の展開拡大や、当社独自のキャンペーンなど販売促進活動を強化することなどにより売上シェアの向上に注力してまいりました。
主な商品部門別の概要といたしましては、一般スポーツ用品の既存店売上高は、前年実績を下回る結果となりました。成長カテゴリーであるスポーツアパレルやシューズにおきましては、需要を取り込むべく売場提案の強化を行なうことで好調に推移いたしましたが、野球やサッカー、テニスなど競技スポーツにつきましては、部活を中心とした参加人口の減少による市場低迷の影響が大きく、売上は低調に推移いたしました。その結果、売上高は129,402百万円(前年同期比1.1%増)となりました。
2018/09/27 15:59- #6 資産の評価基準及び評価方法
- 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。2018/09/27 15:59 - #7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ) 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
(ロ) その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
総平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(イ) 商品、製品、仕掛品
当社については移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用し、連結子会社については、総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ) 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2018/09/27 15:59 - #8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針
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