建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 2年～18年
機械及び装置 3年～10年

2019/12/24 14:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
造作一式	34,496千円	-千円
(建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品)
機械装置及び運搬具	1,706	2,126

2019/12/24 14:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
造作一式(建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品)	6,399千円	13,058千円
建物及び構築物	1,739	-
機械装置及び運搬具	1,305	1,923

2019/12/24 14:02

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
売掛金	827,244千円	1,256,778千円
建物及び構築物	8,386千円	6,766千円
機械装置及び運搬具	132,092千円	186,738千円

(2)担保に係る債務

2019/12/24 14:02

#5 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物の増加
新規店舗(52店舗)		1,567,124千円
既存店改装工事(2店舗)		33,264千円

2019/12/24 14:02

#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、退店が見込まれることにより、また収益性の低下により以下の店舗資産及び遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(30,661千円)として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物27,960千円及び投資その他の資産(長期前払費用)2,701千円であります。
(単位:千円)

2019/12/24 14:02

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～18年
機械装置及び運搬具 3年～10年

2019/12/24 14:02

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～18年
機械装置及び運搬具 3年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
また、在外連結子会社については主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2019/12/24 14:02