建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/03/20 14:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	4,068千円	―
機械装置及び運搬具	54千円	―

2014/03/20 14:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	81,318千円	61,684千円
土地	303,394千円	235,353千円

担保付債務は次のとおりであります。

2014/03/20 14:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)、子会社の車両運搬具については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/03/20 14:49