構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。

賃貸用資産(車両運搬具)	2年～5年
建物	15年～31年
構築物	10年～60年
機械及び装置	4年～13年

また平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、取得価額の5%に到達した事業年度の翌事業年度より5年間にわたり均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2014/03/20 14:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	4,068千円	―
機械装置及び運搬具	54千円	―

2014/03/20 14:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物及び構築物	81,318千円	61,684千円
土地	303,394千円	235,353千円

担保付債務は次のとおりであります。

2014/03/20 14:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

賃貸用資産(車両運搬具)	2年～ 5年
建物及び構築物	10年～60年
機械装置及び運搬具	2年～13年

また、平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、取得価額の5%に到達した連結会計年度の翌連結会計年度より5年間にわたり均等償却しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

2014/03/20 14:49