建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/03/22 17:13

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び構築物	55,123千円	48,577千円
土地	214,123千円	214,123千円

担保付債務は次のとおりであります。

2018/03/22 17:13

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、賃貸用資産、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、子会社の車両運搬具については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/03/22 17:13