東京一番フーズ（3067）の減価償却累計額の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- -9億6486万
- 2009年9月30日 -10.38%
- -10億6502万
- 2010年9月30日 -0.32%
- -10億6844万
- 2011年9月30日
- -10億6558万
- 2011年12月31日 -0.48%
- -10億7069万
- 2012年3月31日 -0.48%
- -10億7581万
- 2012年6月30日 -0.48%
- -10億8092万
- 2012年9月30日 -0.47%
- -10億8603万
- 2012年12月31日 -0.47%
- -10億9118万
- 2013年3月31日 -0.5%
- -10億9667万
- 2013年6月30日 -0.49%
- -11億208万
- 2013年9月30日 -0.48%
- -11億736万
- 2013年12月31日 -0.41%
- -11億1190万
- 2014年3月31日 -0.41%
- -11億1644万
- 2014年6月30日 -0.41%
- -11億2097万
- 2014年9月30日
- -10億9711万
- 2014年12月31日 -0.4%
- -11億146万
- 2015年3月31日 -0.47%
- -11億667万
- 2015年6月30日 -0.47%
- -11億1188万
- 2015年9月30日 -0.48%
- -11億1724万
- 2015年12月31日 -0.43%
- -11億2209万
- 2016年3月31日 -0.43%
- -11億2693万
- 2016年6月30日 -0.43%
- -11億3179万
- 2016年9月30日 -0.43%
- -11億3664万
- 2016年12月31日 -0.38%
- -11億4093万
- 2017年3月31日 -0.38%
- -11億4521万
- 2017年6月30日 -0.37%
- -11億4950万
- 2017年9月30日 -0.37%
- -11億5378万
- 2017年12月31日 -0.3%
- -11億5719万
- 2018年3月31日 -0.42%
- -11億6209万
- 2018年6月30日
- -11億5614万
- 2018年9月30日
- -11億4630万
- 2018年12月31日 -0.28%
- -11億4953万
- 2019年3月31日 -0.46%
- -11億5481万
- 2019年6月30日 -0.55%
- -11億6112万
- 2019年9月30日 -0.6%
- -11億6810万
- 2019年12月31日
- -11億5797万
- 2020年3月31日 -0.44%
- -11億6303万
- 2020年6月30日 -0.71%
- -11億7134万
- 2020年9月30日
- -11億6771万
- 2020年12月31日 -1.01%
- -11億7952万
- 2021年3月31日 -1.21%
- -11億9377万
- 2021年6月30日
- -11億6016万
- 2021年9月30日 -0.21%
- -11億6258万
- 2021年12月31日 -1.68%
- -11億8209万
- 2022年3月31日 -0.96%
- -11億9345万
- 2022年6月30日 -1.21%
- -12億787万
- 2022年9月30日 -1%
- -12億1999万
- 2022年12月31日 -1.23%
- -12億3501万
- 2023年3月31日 -0.6%
- -12億4245万
- 2023年6月30日 -0.42%
- -12億4768万
- 2023年9月30日 -0.74%
- -12億5697万
- 2023年12月31日 -1.49%
- -12億7568万
- 2024年3月31日 -1.22%
- -12億9126万
- 2024年6月30日
- -12億8614万
- 2024年9月30日
- -12億7756万
- 2024年12月31日 -2.81%
- -13億1346万
- 2025年3月31日 -0.85%
- -13億2468万
- 2025年6月30日 -0.67%
- -13億3349万
- 2025年9月30日 -3.7%
- -13億8284万
- 2025年12月31日 -1.96%
- -14億990万
- 2026年3月31日
- -13億8682万
- 2026年6月30日 -1.92%
- -14億1348万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1. 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2025/12/25 11:57
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は、建替工事による増加(143,778千円)であります。主な減少は減価償却費(2,998千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は、賃貸用設備の取得による増加(7,434千円)であります。主な減少は、減価償却費(8,342千円)であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
