ゼットン（3057）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2009年2月28日: 14億3405万
2010年2月28日 +24.87%: 17億9067万
2011年2月28日 -11.28%: 15億8873万
2012年2月29日 +21.56%: 19億3126万
2013年2月28日 +8.36%: 20億9262万
2014年2月28日 +3.97%: 21億7578万
2015年2月28日 +19.7%: 26億445万
2016年2月29日 +12.68%: 29億3479万
2017年2月28日 -29.07%: 20億8160万
2018年2月28日 +37.33%: 28億5861万
2019年2月28日 -5.94%: 26億8892万
2020年2月29日 +6.43%: 28億6176万
2021年2月28日 +13.74%: 32億5486万
2022年2月28日 +0.12%: 32億5879万
2023年1月31日 +4.11%: 33億9281万
2024年1月31日 +10.19%: 37億3846万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ使用権資産
リース期間及び使用可能期間に基づく定額法を採用しております
ホ長期前払費用
均等償却によっております。2024/04/30 16:56

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物
THE WHARF HOUSE 山下公園			133,213千円
工具器具備品
THE WHARF HOUSE 山下公園			61,649千円
KNEADERS			54,293千円

2024/04/30 16:56

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗宮城県 1店舗神奈川県1店舗愛知県 1店舗岐阜県 1店舗	23,757千円
	資産除去債務		870千円
	工具、器具及び備品		3,147千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2024/04/30 16:56

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/04/30 16:56

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

当社は定率法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2024/04/30 16:56