※2 減損損失の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗 宮城県 1店舗 神奈川県1店舗 愛知県 1店舗 岐阜県 1店舗	23,757千円
	資産除去債務		870千円
	工具、器具及び備品		3,147千円
	計		27,775千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値をゼロとみなしております。
当連結会計年度(自 2023年2月1日 至 2024年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗(東京都4店舗他計10店舗 等)	47,586千円
	資産除去債務		8,692千円
	工具、器具及び備品		5,410千円
	計		61,689千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値をゼロとみなしております。