※5 減損損失の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗 東京都3店舗 千葉県2店舗 埼玉県1店舗 栃木県1店舗 静岡県1店舗	184,040千円
	工具、器具及び備品		45,676
	リース資産		37,737
	撤去費用等		18,563
	計		286,017

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。
当連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗 東京都11店舗 愛知県7店舗 神奈川県4店舗 大阪府2店舗 岐阜県1店舗 熊本県1店舗	747,194千円
	工具、器具及び備品		59,760
	リース資産		103,456
	長期前払費用		4,537
	撤去費用等		4,708
	計		919,658

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値をゼロとみなしております。