ゼットン（3057）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 14億7723万
2010年2月28日 +29.55%: 19億1371万
2011年2月28日 +6.3%: 20億3426万
2012年2月29日 +0.32%: 20億4072万
2013年2月28日 +6.56%: 21億7462万
2014年2月28日 +2.89%: 22億3748万
2015年2月28日 +20.8%: 27億285万
2016年2月29日 +13.07%: 30億5613万
2017年2月28日 -28.04%: 21億9912万
2017年5月31日 +31.84%: 28億9935万
2017年8月31日 +2.03%: 29億5815万
2017年11月30日 +2.45%: 30億3069万
2018年2月28日 -1.91%: 29億7288万
2018年5月31日 -1.47%: 29億2908万
2018年8月31日 +6.54%: 31億2067万
2018年11月30日 -0.95%: 30億9103万
2019年2月28日 -4.36%: 29億5626万
2019年5月31日 +3.69%: 30億6522万
2019年8月31日 +1.77%: 31億1949万
2019年11月30日 +1.59%: 31億6893万
2020年2月29日 +0.03%: 31億6996万
2020年5月31日 +10.34%: 34億9774万
2020年8月31日 +2.59%: 35億8844万
2020年11月30日 +0.62%: 36億1069万
2021年2月28日 -0.39%: 35億9649万
2021年5月31日 +0.59%: 36億1776万
2021年8月31日 +0.03%: 36億1893万
2021年11月30日 +0.1%: 36億2244万
2022年2月28日 +0.25%: 36億3160万
2022年5月31日 +0.74%: 36億5853万
2022年8月31日 +5.37%: 38億5491万
2022年11月30日 +0.57%: 38億7697万
2023年1月31日 -0.88%: 38億4275万
2023年4月30日 +4.08%: 39億9956万
2023年7月31日 +1.15%: 40億4561万
2023年10月31日 +0.48%: 40億6491万
2024年1月31日 +6.31%: 43億2137万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ使用権資産
リース期間及び使用可能期間に基づく定額法を採用しております
ホ長期前払費用
均等償却によっております。2024/04/30 16:56

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗宮城県 1店舗神奈川県1店舗愛知県 1店舗岐阜県 1店舗	23,757千円
	資産除去債務		870千円
	工具、器具及び備品		3,147千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2024/04/30 16:56

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年

2024/04/30 16:56