ゼットン（3057）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 11億3845万
2010年2月28日 +25.1%: 14億2419万
2010年11月30日 +0.71%: 14億3432万
2011年2月28日 -2.58%: 13億9736万
2011年5月31日 +0.35%: 14億227万
2011年8月31日 +0.57%: 14億1031万
2011年11月30日 -1.45%: 13億8991万
2012年2月29日 -3.81%: 13億3691万
2012年5月31日 +5.46%: 14億997万
2012年8月31日 -1.62%: 13億8707万
2012年11月30日 -1.98%: 13億5954万
2013年2月28日 -6.01%: 12億7783万
2013年5月31日 +1.63%: 12億9861万
2013年8月31日 -0.15%: 12億9671万
2013年11月30日 -2.04%: 12億7022万
2014年2月28日 -5.92%: 11億9508万
2014年5月31日 +17.6%: 14億542万
2014年8月31日 +5.49%: 14億8255万
2014年11月30日 +11.4%: 16億5163万
2015年2月28日 -7.16%: 15億3340万
2015年5月31日 +9.28%: 16億7565万
2015年8月31日 +9.58%: 18億3615万
2015年11月30日 +3.36%: 18億9789万
2016年2月29日 -10.95%: 16億9001万
2016年5月31日 -12.2%: 14億8389万
2016年8月31日 -0.69%: 14億7359万
2016年11月30日 -3.67%: 14億1950万
2017年2月28日 -43.44%: 8億287万
2017年5月31日 -0.35%: 8億3万
2017年8月31日 -2.06%: 7億8357万
2017年11月30日 +1.57%: 7億9584万
2018年2月28日 -3.19%: 7億7046万
2018年5月31日 +0.71%: 7億7590万
2018年8月31日 +17.54%: 9億1199万
2018年11月30日 -2.38%: 8億9029万
2019年2月28日 -6.44%: 8億3296万
2019年5月31日 +9.91%: 9億1553万
2019年8月31日 +3.4%: 9億4668万
2019年11月30日 +4.71%: 9億9122万
2020年2月29日 +8.13%: 10億7177万
2020年5月31日 +27.44%: 13億6584万
2020年8月31日 +4%: 14億2053万
2020年11月30日 -0.89%: 14億786万
2021年2月28日 -3.58%: 13億5742万
2021年5月31日 -1.75%: 13億3366万
2021年8月31日 -2.53%: 12億9988万
2021年11月30日 -2.6%: 12億6611万
2022年2月28日 -2.28%: 12億3721万
2022年5月31日 -1.31%: 12億2103万
2022年8月31日 +11.35%: 13億5959万
2022年11月30日 -3.75%: 13億858万
2023年1月31日 -2.94%: 12億7017万
2023年4月30日 +10.21%: 13億9988万
2023年7月31日 -1.82%: 13億7442万
2023年10月31日 -1.79%: 13億4988万
2024年1月31日 +14.12%: 15億4043万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ使用権資産
リース期間及び使用可能期間に基づく定額法を採用しております
ホ長期前払費用
均等償却によっております。2024/04/30 16:56

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年1月31日)

用途	種類	場所	減損損失
事業用資産	建物及び構築物	直営店舗宮城県 1店舗神奈川県1店舗愛知県 1店舗岐阜県 1店舗	23,757千円
	資産除去債務		870千円
	工具、器具及び備品		3,147千円

当社グループは、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしております。
当社グループは、当連結会計年度において、店舗資産について、収益性の低下により店舗資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2024/04/30 16:56

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年

2024/04/30 16:56