#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・8年～20年
工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
均等償却によっております。2022/05/25 16:15
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品・・2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
2022/05/25 16:15
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: 有形固定資産 1,231,568千円(うち店舗設備等に係るもの 1,197,203千円
無形固定資産 7,236千円
減損損失 1,924千円
2022/05/25 16:15
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 有形固定資産 1,424,827千円(うち店舗設備等に係るもの 1,390,462千円)
無形固定資産 34,420千円
減損損失 1,924千円
2022/05/25 16:15
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品・・2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2022/05/25 16:15