三洋堂 HD(3058)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 42億9779万
- 2011年6月30日 -2.22%
- 42億243万
- 2011年9月30日 -2%
- 41億1849万
- 2011年12月31日 -1.8%
- 40億4429万
- 2012年3月31日 -5.55%
- 38億1990万
- 2012年6月30日 -2.35%
- 37億3012万
- 2012年9月30日 +2.01%
- 38億498万
- 2012年12月31日 -0.22%
- 37億9668万
- 2013年3月31日 -7.47%
- 35億1307万
- 2013年6月30日 -2.44%
- 34億2740万
- 2013年9月30日 -2.48%
- 33億4252万
- 2013年12月31日 -2.54%
- 32億5766万
- 2014年3月31日 -8.08%
- 29億9450万
- 2014年6月30日 -2.54%
- 29億1842万
- 2014年9月30日 -2.29%
- 28億5164万
- 2014年12月31日 -2.61%
- 27億7734万
- 2015年3月31日 -6.74%
- 25億9005万
- 2015年6月30日 -2.68%
- 25億2075万
- 2015年9月30日 +6.03%
- 26億7274万
- 2015年12月31日 -2.4%
- 26億864万
- 2016年3月31日 -7.16%
- 24億2195万
- 2016年6月30日 -1.36%
- 23億8911万
- 2016年9月30日 -2.01%
- 23億4106万
- 2016年12月31日 -0.97%
- 23億1847万
- 2017年3月31日 -6.84%
- 21億5993万
- 2017年6月30日 -2.85%
- 20億9832万
- 2017年9月30日 -2.21%
- 20億5188万
- 2017年12月31日 -2.52%
- 20億24万
- 2018年3月31日 -11.42%
- 17億7183万
- 2018年6月30日 +1.98%
- 18億700万
- 2018年9月30日 +9.2%
- 19億7325万
- 2018年12月31日 +2.61%
- 20億2481万
- 2019年3月31日 -8.79%
- 18億4675万
- 2019年6月30日 -1.71%
- 18億1515万
- 2019年9月30日 +1.64%
- 18億4494万
- 2019年12月31日 -2.52%
- 17億9850万
- 2020年3月31日 -18.33%
- 14億6883万
- 2020年6月30日 -0.85%
- 14億5639万
- 2020年9月30日 -1.98%
- 14億2751万
- 2020年12月31日 -2.61%
- 13億9019万
- 2021年3月31日 -19.93%
- 11億1311万
- 2021年6月30日 +1.26%
- 11億2708万
- 2021年9月30日 -0.81%
- 11億1792万
- 2021年12月31日 -3.18%
- 10億8237万
- 2022年3月31日 -24.94%
- 8億1244万
- 2022年6月30日 -1.52%
- 8億5万
- 2022年9月30日 -2.64%
- 7億7892万
- 2022年12月31日 -1.56%
- 7億6679万
- 2023年3月31日 -27.86%
- 5億5318万
- 2023年6月30日 -3.03%
- 5億3644万
- 2023年9月30日 -2.15%
- 5億2493万
- 2023年12月31日 -1.17%
- 5億1877万
- 2024年3月31日 -29.45%
- 3億6601万
- 2024年6月30日 -3.54%
- 3億5305万
- 2024年9月30日 -3.49%
- 3億4072万
- 2024年12月31日 -2.43%
- 3億3246万
- 2025年3月31日 -4.35%
- 3億1800万
- 2025年9月30日 -3.76%
- 3億605万
- 2025年12月31日 -2.94%
- 2億9704万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/25 12:37
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。事業用定期借地権等が設定されている建物及び構築物については当該契約期間を耐用年数の限度とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については3年間で均等償却をしております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/25 12:37
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 417千円 112千円 有形固定資産のその他 0 0 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/25 12:37
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 48,434千円 44,460千円 土地 1,241,613 1,241,613
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位にグルーピングしており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングをしております。2025/06/25 12:37
上記資産グループにおいては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗、及び土地の時価が著しく下落している店舗を対象としております。回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(176,634千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物142,733千円、有形固定資産のその他29,622千円、投資その他の資産のその他4,278千円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しております。正味売却価額は、売却予定額を基礎として評価しており、また、使用価値の測定にあたっては将来キャッシュ・フローに基づき算定しておりますが、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。