建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年

2014/08/14 9:29

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	― 千円	159,939千円
機械装置及び運搬具	― 千円	71,960千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/08/14 9:29

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

地域	用途	種類	減損損失(千円)
関東	直営店舗	建物等	15,860
合計			15,860

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングしております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである賃貸資産及び将来使用する見込みが無くなった権利金等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(15,860千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物14,656千円、工具器具備品819千円、リース資産385千円であります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
2年～45年
機械装置及び運搬具
2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引続き採用しております。2014/08/14 9:29