アークランドサービス HD（3085）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年12月31日
- 527万
- 2012年3月31日 +23.94%
- 654万
- 2012年6月30日 -3.74%
- 629万
- 2012年9月30日 -6.61%
- 588万
- 2012年12月31日 +2.77%
- 604万
- 2013年3月31日 -7.13%
- 561万
- 2013年6月30日 -5.27%
- 531万
- 2013年9月30日 -2.41%
- 519万
- 2013年12月31日 -8.54%
- 474万
- 2014年3月31日 -7.33%
- 439万
- 2014年6月30日 -11.34%
- 390万
- 2014年9月30日 +79.49%
- 700万
- 2014年12月31日 ±0%
- 700万
- 2015年3月31日 +71.43%
- 1200万
- 2015年6月30日 -8.33%
- 1100万
- 2015年9月30日 ±0%
- 1100万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 3億3200万
- 2016年3月31日 -0.9%
- 3億2900万
- 2016年6月30日 -5.17%
- 3億1200万
- 2016年9月30日 -5.77%
- 2億9400万
- 2016年12月31日 -5.78%
- 2億7700万
- 2017年3月31日 -6.14%
- 2億6000万
- 2017年6月30日 -6.92%
- 2億4200万
- 2017年9月30日 +60.74%
- 3億8900万
- 2017年12月31日 -6.17%
- 3億6500万
- 2018年3月31日 -6.85%
- 3億4000万
- 2018年6月30日 -7.65%
- 3億1400万
- 2018年9月30日 -8.28%
- 2億8800万
- 2018年12月31日 -43.75%
- 1億6200万
- 2019年3月31日 +8.02%
- 1億7500万
- 2019年6月30日 -26.86%
- 1億2800万
- 2019年9月30日 -10.16%
- 1億1500万
- 2019年12月31日 -16.52%
- 9600万
- 2020年3月31日 -19.79%
- 7700万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 23億1900万
- 2020年9月30日 -3.02%
- 22億4900万
- 2020年12月31日 +3.96%
- 23億3800万
- 2021年3月31日 -2.4%
- 22億8200万
- 2021年6月30日 -2.19%
- 22億3200万
- 2021年9月30日 -2.33%
- 21億8000万
- 2021年12月31日 -72.06%
- 6億900万
- 2022年3月31日 -4.27%
- 5億8300万
- 2022年6月30日 -3.95%
- 5億6000万
- 2022年9月30日 -4.82%
- 5億3300万
- 2022年12月31日 -56.29%
- 2億3300万
- 2023年3月31日 -9.01%
- 2億1200万
- 2023年6月30日 -10.38%
- 1億9000万
個別
- 2008年12月31日
- 1080万
- 2009年12月31日 -41.89%
- 627万
- 2010年12月31日 +10.86%
- 696万
- 2011年3月31日 -7.8%
- 641万
- 2011年6月30日 -6.33%
- 601万
- 2011年9月30日 -6.55%
- 561万
- 2011年12月31日 -6.02%
- 527万
- 2012年12月31日 +11.52%
- 588万
- 2013年12月31日 -21.78%
- 460万
- 2014年12月31日 +30.29%
- 600万
- 2015年12月31日 +16.67%
- 700万
- 2016年12月31日 -28.57%
- 500万
- 2017年12月31日 +20%
- 600万
- 2018年12月31日 +333.33%
- 2600万
- 2019年12月31日 -3.85%
- 2500万
- 2020年12月31日 +60%
- 4000万
- 2021年12月31日 -5%
- 3800万
- 2022年12月31日 -23.68%
- 2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品及び製品・原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～34年
その他の固定資産 5～15年2023/03/29 15:30 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 無形固定資産の「期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2023/03/29 15:30
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～34年
その他の固定資産 5～15年2023/03/29 15:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
