建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物及び構築物
定額法2015/05/29 15:37

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内訳

前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)		当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
建物及び構築物	1,485百万円	建物及び構築物	549百万円
取り壊し費用	2,251	取り壊し費用	1,342

2015/05/29 15:37

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年2月28日)	当連結会計年度(平成27年2月28日)
建物及び構築物	24,208百万円	22,942百万円
土地	18,093	18,093

担保付債務

2015/05/29 15:37

#4 有形固定資産のうち信託に係るものの注記

※2 うち信託に係るものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年2月28日)	当連結会計年度(平成27年2月28日)
信託建物及び構築物(純額)	14,327百万円	17,582百万円
信託土地	40,844	40,921

2015/05/29 15:37

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物は主に定額法、その他の有形固定資産は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/05/29 15:37