3086 J.フロントリテイリング

3086
2025/06/13
時価
5408億円
PER 予
17.09倍
2010年以降
赤字-73.81倍
(2010-2025年)
PBR
1.25倍
2010年以降
0.42-1.91倍
(2010-2025年)
配当 予
2.7%
ROE 予
7.32%
ROA 予
2.58%
資料
Link
CSV,JSON

建物及び構築物

【期間】

連結

2009年2月28日
1282億100万
2010年2月28日 +6.03%
1359億3200万
2011年2月28日 -0.12%
1357億6300万
2012年2月29日 +2.36%
1389億6800万
2013年2月28日 +40.6%
1953億8800万
2014年2月28日 -6.15%
1833億8000万
2015年2月28日 +2.48%
1879億3500万
2016年2月29日 -2.75%
1827億7200万
2017年2月28日 +7.56%
1965億9800万

個別

2009年2月28日
1億2100万
2010年2月28日 -7.44%
1億1200万
2011年2月28日 -8.93%
1億200万
2012年2月29日 -8.82%
9300万
2013年2月28日 -10.75%
8300万
2014年2月28日 -12.05%
7300万
2015年2月28日 -13.7%
6300万
2016年2月29日 -14.29%
5400万
2017年2月28日 -14.81%
4600万
2018年2月28日 +184.78%
1億3100万
2019年2月28日 -10.69%
1億1700万
2020年2月29日 -11.11%
1億400万
2021年2月28日 -13.46%
9000万
2022年2月28日 -14.44%
7700万
2023年2月28日 +140.26%
1億8500万
2024年2月29日 -13.51%
1億6000万
2025年2月28日 +39.38%
2億2300万

有報情報

#1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの20,93820,726
機械、工具及び備品を原資産とするもの569454
使用権資産の減損損失
建物及び構築物を原資産とするもの15029
機械、工具及び備品を原資産とするもの--
リース負債
リース負債の満期分析は以下のとおりです。
2025/05/30 15:30
#2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
セグメント場所用途種類減損損失
百貨店事業㈱高知大丸(高知県高知市)店舗等建物及び構築物410
器具備品36
使用権資産199
ソフトウェア21
その他5
㈱大丸松坂屋百貨店(山口県下関市)店舗等建物及び構築物823
機械装置及び運搬具0
器具備品48
土地58
使用権資産42
その他7
SC事業㈱パルコ(長野県松本市)店舗等建物及び構築物14
機械装置及び運搬具0
器具備品0
使用権資産13
ソフトウェア0
デベロッパー事業J.フロント都市開発㈱(広島市中区)店舗等投資不動産179
その他大丸興業㈱(福岡市中央区)店舗等建物及び構築物9
器具備品1
ソフトウェア0
㈱XENOZ(東京都渋谷区)のれんのれん435
①百貨店事業につきましては、株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸下関店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額980百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については不動産鑑定評価等を基礎として算定しております。当該公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。
また、株式会社高知大丸の収益性が低下したため、建物及び構築物、使用権資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額674百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来の収益性などを勘案した将来キャッシュ・フローを測定時のWACCを基礎とした税引前割引率である5.1%で割り引いて算出しております。
2025/05/30 15:30
#3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2-60年
・機械装置及び運搬具 2-17年
2025/05/30 15:30