建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1282億100万
- 2010年2月28日 +6.03%
- 1359億3200万
- 2011年2月28日 -0.12%
- 1357億6300万
- 2012年2月29日 +2.36%
- 1389億6800万
- 2013年2月28日 +40.6%
- 1953億8800万
- 2014年2月28日 -6.15%
- 1833億8000万
- 2015年2月28日 +2.48%
- 1879億3500万
- 2016年2月29日 -2.75%
- 1827億7200万
- 2017年2月28日 +7.56%
- 1965億9800万
個別
- 2009年2月28日
- 1億2100万
- 2010年2月28日 -7.44%
- 1億1200万
- 2011年2月28日 -8.93%
- 1億200万
- 2012年2月29日 -8.82%
- 9300万
- 2013年2月28日 -10.75%
- 8300万
- 2014年2月28日 -12.05%
- 7300万
- 2015年2月28日 -13.7%
- 6300万
- 2016年2月29日 -14.29%
- 5400万
- 2017年2月28日 -14.81%
- 4600万
- 2018年2月28日 +184.78%
- 1億3100万
- 2019年2月28日 -10.69%
- 1億1700万
- 2020年2月29日 -11.11%
- 1億400万
- 2021年2月28日 -13.46%
- 9000万
- 2022年2月28日 -14.44%
- 7700万
- 2023年2月28日 +140.26%
- 1億8500万
- 2024年2月29日 -13.51%
- 1億6000万
- 2025年2月28日 +39.38%
- 2億2300万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/05/30 15:30
リース負債前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 20,938 20,726 機械、工具及び備品を原資産とするもの 569 454 使用権資産の減損損失 建物及び構築物を原資産とするもの 150 29 機械、工具及び備品を原資産とするもの - -
リース負債の満期分析は以下のとおりです。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2025/05/30 15:30
①百貨店事業につきましては、株式会社大丸松坂屋百貨店の大丸下関店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額980百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については不動産鑑定評価等を基礎として算定しております。当該公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。セグメント 場所 用途 種類 減損損失 百貨店事業 ㈱高知大丸(高知県高知市) 店舗等 建物及び構築物 410 器具備品 36 使用権資産 199 ソフトウェア 21 その他 5 ㈱大丸松坂屋百貨店(山口県下関市) 店舗等 建物及び構築物 823 機械装置及び運搬具 0 器具備品 48 土地 58 使用権資産 42 その他 7 SC事業 ㈱パルコ(長野県松本市) 店舗等 建物及び構築物 14 機械装置及び運搬具 0 器具備品 0 使用権資産 13 ソフトウェア 0 デベロッパー事業 J.フロント都市開発㈱(広島市中区) 店舗等 投資不動産 179 その他 大丸興業㈱(福岡市中央区) 店舗等 建物及び構築物 9 器具備品 1 ソフトウェア 0 ㈱XENOZ(東京都渋谷区) のれん のれん 435
また、株式会社高知大丸の収益性が低下したため、建物及び構築物、使用権資産等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額674百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来の収益性などを勘案した将来キャッシュ・フローを測定時のWACCを基礎とした税引前割引率である5.1%で割り引いて算出しております。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/05/30 15:30
・建物及び構築物 2-60年
・機械装置及び運搬具 2-17年