J.フロントリテイリング（3086）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 1282億100万
2010年2月28日 +6.03%: 1359億3200万
2010年11月30日 +0.93%: 1371億9800万
2011年2月28日 -1.05%: 1357億6300万
2011年5月31日 +4.71%: 1421億5200万
2011年8月31日 -1.9%: 1394億5300万
2011年11月30日 +0.2%: 1397億3300万
2012年2月29日 -0.55%: 1389億6800万
2012年5月31日 +0.5%: 1396億6800万
2012年8月31日 +42.16%: 1985億5400万
2012年11月30日 +0.32%: 1991億9500万
2013年2月28日 -1.91%: 1953億8800万
2013年5月31日 -1.95%: 1915億7800万
2013年8月31日 -3.6%: 1846億8600万
2013年11月30日 -0.69%: 1834億1400万
2014年2月28日 -0.02%: 1833億8000万
2014年5月31日 -0.08%: 1832億3800万
2014年8月31日 -0.89%: 1816億1100万
2014年11月30日 +5.16%: 1909億8900万
2015年2月28日 -1.6%: 1879億3500万
2015年5月31日 -0.64%: 1867億2700万
2015年8月31日 -2.77%: 1815億5900万
2015年11月30日 +0.87%: 1831億3300万
2016年2月29日 -0.2%: 1827億7200万
2016年5月31日 +0.94%: 1844億8900万
2016年8月31日 +2.42%: 1889億6000万
2016年11月30日 -3.25%: 1828億1900万
2017年2月28日 +7.54%: 1965億9800万

個別

2009年2月28日: 1億2100万
2010年2月28日 -7.44%: 1億1200万
2011年2月28日 -8.93%: 1億200万
2012年2月29日 -8.82%: 9300万
2013年2月28日 -10.75%: 8300万
2014年2月28日 -12.05%: 7300万
2015年2月28日 -13.7%: 6300万
2016年2月29日 -14.29%: 5400万
2017年2月28日 -14.81%: 4600万
2018年2月28日 +184.78%: 1億3100万
2019年2月28日 -10.69%: 1億1700万
2020年2月29日 -11.11%: 1億400万
2021年2月28日 -13.46%: 9000万
2022年2月28日 -14.44%: 7700万
2023年2月28日 +140.26%: 1億8500万
2024年2月29日 -13.51%: 1億6000万
2025年2月28日 +39.38%: 2億2300万
2026年2月28日 -18.39%: 1億8200万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)	当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物を原資産とするもの	20,726	19,208
機械、工具及び備品を原資産とするもの	454	391
使用権資産の減損損失
建物及び構築物を原資産とするもの	29	463
機械、工具及び備品を原資産とするもの	-	-

リース負債
リース負債の満期分析は以下のとおりです。

2026/05/26 15:30

#2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

セグメント	場所	用途	種類	減損損失
百貨店事業	㈱大丸松坂屋百貨店(静岡県静岡市等)	店舗等	建物及び構築物	1,601
			器具備品	9
			土地	248
			使用権資産	19
SC事業	㈱パルコ(熊本県熊本市等)	店舗等	建物及び構築物	12
			器具備品	0
			使用権資産	65
			ソフトウェア	0
			投資不動産	683
その他	大丸興業㈱(大阪市中央区)	ソフトウェア	ソフトウェア	1
	㈱XENOZ(東京都渋谷区)	のれん等	建物及び構築物	6
			器具備品	5
			のれん	36

①百貨店事業につきましては、主に株式会社大丸松坂屋百貨店の松坂屋静岡店の収益性が低下したため、建物及び構築物、土地の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,730百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額8,341百万円は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については不動産鑑定評価等を基礎として算定しております。当該公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。
②SC事業につきましては、主に株式会社パルコのHAB@熊本店の収益性が低下したため、投資不動産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額683百万円を減損損失として認識いたしました。なお、当該資金生成単位の回収可能価額383百万円は使用価値により測定しており、将来の収益性などを勘案した将来キャッシュ・フローを測定時のWACCを基礎とした税引前割引率である4.8%で割り引いて算出しております。

2026/05/26 15:30

#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 2-60年
・機械装置及び運搬具 2-17年

2026/05/26 15:30