トレジャー・ファクトリー（3093）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2016年5月31日: 2827万
2016年8月31日 +36.72%: 3865万
2016年11月30日 +113.91%: 8269万
2017年2月28日 +12.4%: 9295万
2017年5月31日 -4.96%: 8834万
2017年8月31日 -1.33%: 8717万
2017年11月30日 +17.4%: 1億233万
2018年2月28日 -8.2%: 9394万
2018年5月31日 +129.32%: 2億1543万
2018年8月31日 -3.76%: 2億734万
2018年11月30日 -3.27%: 2億55万
2019年2月28日 -2.42%: 1億9570万
2019年5月31日 +42.04%: 2億7797万
2019年8月31日 -2.44%: 2億7118万
2019年11月30日 -2.3%: 2億6496万
2020年2月29日 +5.13%: 2億7856万
2020年5月31日 +1.59%: 2億8298万
2020年8月31日 -0.58%: 2億8134万
2020年11月30日 +6.69%: 3億15万
2021年2月28日 -2.87%: 2億9154万
2021年5月31日 +6.37%: 3億1012万
2021年8月31日 -23.68%: 2億3669万
2021年11月30日 -4.39%: 2億2630万
2022年2月28日 -3%: 2億1952万
2022年5月31日 -4.45%: 2億974万
2022年8月31日 -2.61%: 2億427万
2022年11月30日 -1.07%: 2億209万
2023年2月28日 +5.9%: 2億1402万
2023年5月31日 -1.88%: 2億1000万
2023年8月31日 +3.33%: 2億1700万
2023年11月30日 +145.16%: 5億3200万
2024年2月29日 -2.26%: 5億2000万
2024年5月31日 ±0%: 5億2000万
2024年8月31日 -2.5%: 5億700万
2024年11月30日 -3.35%: 4億9000万
2025年2月28日 -2.24%: 4億7900万
2025年5月31日 ±0%: 4億7900万
2025年8月31日 +1.46%: 4億8600万
2025年11月30日 +3.91%: 5億500万
2026年2月28日 +0.2%: 5億600万

個別

2009年2月28日: 226万
2010年2月28日 +52.14%: 344万
2010年11月30日 +466.89%: 1955万
2011年2月28日 -5.73%: 1843万
2011年5月31日 -5.92%: 1734万
2011年8月31日 -4.92%: 1648万
2011年11月30日 +25.19%: 2064万
2012年2月29日 -5.43%: 1952万
2012年5月31日 -6.98%: 1815万
2012年8月31日 -7.42%: 1680万
2012年11月30日 -7.97%: 1547万
2013年2月28日 +2%: 1578万
2013年5月31日 -8.95%: 1436万
2013年8月31日 -6.37%: 1345万
2013年11月30日 -6.93%: 1252万
2014年2月28日 -6.3%: 1173万
2014年5月31日 -11.7%: 1035万
2014年8月31日 -13.06%: 900万
2014年11月30日 +281.01%: 3431万
2015年2月28日 +10.38%: 3787万
2015年5月31日 -8.07%: 3481万
2015年8月31日 -8.52%: 3184万
2015年11月30日 -5.16%: 3020万
2016年2月29日 -7.37%: 2797万
2017年2月28日 +25.2%: 3503万
2018年2月28日 +23.37%: 4321万
2019年2月28日 +0.2%: 4330万
2020年2月29日 +19.53%: 5176万
2021年2月28日 +86.37%: 9646万
2022年2月28日 +11.17%: 1億723万
2023年2月28日 +26.05%: 1億3517万
2024年2月29日 +16.15%: 1億5700万
2025年2月28日 +1.27%: 1億5900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
(イ)商品
・個別バーコード管理商品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
・上記以外の商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～34年
構築物 3～20年
工具、器具及び備品 2～15年
レンタル資産 2年2025/05/28 15:30

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度の投資活動によるキャッシュ・フローは1,884百万円の支出となりました。これは主に店舗新設等に伴う有形固定資産の取得による支出1,323百万円、敷金及び保証金の差入による支出417百万円、無形固定資産の取得による支出72百万円があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2025/05/28 15:30

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度	当事業年度
有形固定資産・無形固定資産・投資その他の資産の合計	6,949	8,040
うちリユース事業に関する店舗資産の合計	2,250	2,612

②会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であるため、記載を省略しております。

2025/05/28 15:30

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
有形固定資産・無形固定資産・投資その他の資産の合計	6,264	7,555
うちリユース事業に関する店舗資産の合計	3,335	3,897

② 会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
当社グループは、主要な事業としてリユース事業を営んでおり、減損の兆候を判定するに当たっては、原則として店舗資産単位を資産グループとしてグルーピングしており、連結会計年度の末日に店舗ごとに減損の兆候の有無を検討しております。減損の兆候が認められる店舗については、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定し、減損損失の認識が必要とされた場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。

2025/05/28 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。また、レンタル資産については定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～34年
構築物 3～20年
工具、器具及び備品 2～15年
レンタル資産 2年2025/05/28 15:30