- 3093
- 2026/09/29
- 時価
- 469億円
- PER 予
- 12.73倍
- 2010年以降
- 赤字-35.51倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.36倍
- 2010年以降
- 0.66-6.01倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.39%
- ROE 予
- 26.38%
- ROA 予
- 13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トレジャー・ファクトリー(3093)の株主優待引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年2月28日
- 1319万
- 2018年2月28日 -85.4%
- 192万
- 2019年2月28日 +135.6%
- 454万
- 2020年2月29日 +20.79%
- 548万
- 2021年2月28日 -23.45%
- 419万
- 2022年2月28日 +8.05%
- 453万
- 2023年2月28日 +16.09%
- 526万
- 2024年2月29日 +13.94%
- 600万
- 2025年2月28日 -16.67%
- 500万
- 2026年2月28日 -20%
- 400万
個別
- 2013年2月28日
- 306万
- 2014年2月28日 +17.27%
- 359万
- 2015年2月28日 +5.5%
- 379万
- 2016年2月29日 +102.63%
- 769万
- 2017年2月28日 +71.55%
- 1319万
- 2018年2月28日 -85.4%
- 192万
- 2019年2月28日 +135.6%
- 454万
- 2020年2月29日 +20.79%
- 548万
- 2021年2月28日 -23.45%
- 419万
- 2022年2月28日 +8.05%
- 453万
- 2023年2月28日 +16.09%
- 526万
- 2024年2月29日 +13.94%
- 600万
- 2025年2月28日 -16.67%
- 500万
- 2026年2月28日 -20%
- 400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 株主優待引当金
株主優待制度に基づく費用の発生に備えるため、翌連結会計年度において発生すると見込まれる額を計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
当社グループはリユース事業を営んでおり、店舗における顧客への商品引き渡し時点において顧客が支配を獲得し履行義務が充足されると判断しており、当該引き渡し時点で収益を認識しております。
なお、当社グループは会員顧客向けのポイント制度を運営しており、付与したポイントは履行義務として識別し、使用実績率を考慮して算定した独立販売価格を算定して取引価格を配分することで、契約負債の金額を算定しております。契約負債は、ポイントの利用時及び失効時に取り崩しを行い、収益を認識しております。
また、当社グループが行う返品権付きの販売については、予想される返品部分に関しては変動対価に関する定めに従って、販売時に収益を認識せず、返品されると見込まれる商品の対価を返金負債として計上し、返金負債の決済時に顧客から商品を回収する権利として認識した資産を返品資産として認識することとしております。
(6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物等為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社の資産及び負債は、在外子会社の決算日の直物等為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は、期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は為替換算調整勘定及び非支配株主持分に含めて計上しております。
(7)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、随時引き出し可能な預金及び容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない取得日から3ヵ月以内に償還期限の到来する短期投資からなっております。2026/05/26 15:09 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/26 15:09
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 429 507 429 507 株主優待引当金 5 4 5 4 役員賞与引当金 5 4 5 4 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 株主優待引当金
株主優待制度に基づく費用の発生に備えるため、翌事業年度において発生すると見込まれる額を計上しております。
6. 収益及び費用の計上基準
当社はリユース事業を営んでおり、店舗における顧客への商品引き渡し時点において顧客が支配を獲得し履行義務が充足されると判断しており、当該引き渡し時点で収益を認識しております。
なお、当社は会員顧客向けのポイントプログラムを運営しており、付与したポイントは履行義務として識別し、使用実績率を考慮して算定した独立販売価格を算定して取引価格を配分することで、契約負債の金額を算定しております。契約負債は、ポイントの利用時及び失効時に取り崩しを行い、収益を認識しております。
また、返品条件付きで販売している商品については、顧客は返品権を有しているため、収益を認識する際に返品されると見込まれる部分については収益を認識せずに、返金負債及び返品資産を認識することとしております。2026/05/26 15:09