無形固定資産
連結
- 2014年9月30日
- 3972億400万
- 2015年9月30日 +45.42%
- 5776億1600万
- 2016年9月30日 +22.58%
- 7080億4700万
- 2017年9月30日 +14.3%
- 8092億8700万
- 2018年9月30日 -0.03%
- 8090億5600万
- 2019年9月30日 -53.15%
- 3790億5100万
- 2020年9月30日 +6.98%
- 4055億1400万
- 2021年9月30日 -0.29%
- 4043億2400万
- 2022年9月30日 +3.21%
- 4172億9600万
- 2023年9月30日 +5.63%
- 4407億7800万
個別
- 2014年9月30日
- 3797億8200万
- 2015年9月30日 +47.84%
- 5614億7000万
- 2016年9月30日 +23.38%
- 6927億2600万
- 2017年9月30日 +14.24%
- 7913億9000万
- 2018年9月30日 -0.46%
- 7877億2400万
- 2019年9月30日 -55.32%
- 3519億5700万
- 2020年9月30日 +1.02%
- 3555億4100万
- 2021年9月30日 -0.91%
- 3522億9300万
- 2022年9月30日 -1.2%
- 3480億5700万
- 2023年9月30日 +6.83%
- 3718億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- セグメント間の取引に係る業務粗利益+ETF関係損益は、市場実勢価格に基づいております。2023/11/29 13:11
また、セグメント別資産情報として開示している固定資産は、有形固定資産及び無形固定資産の合計であり、当行に係る固定資産を各セグメントに配賦しております。
3.報告セグメントごとの業務粗利益+ETF関係損益及び業務純益(一般貸倒引当金繰入前)+ETF関係損益及び固定資産の金額に関する情報 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 主として、動産であります。2023/11/29 13:11
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他:2年~20年2023/11/29 13:11
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年~10年)に基づいて償却しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年~10年)に基づいて償却しております。2023/11/29 13:11 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの業務粗利益+ETF関係損益、業務純益(一般貸倒引当金繰入前)+ETF関係損益及び固定資産の金額の算定方法
以下の報告セグメントの情報は内部管理報告を基礎としております。
業務粗利益+ETF関係損益は、資金利益、信託報酬、役務取引等利益、特定取引利益及びその他業務利益の合計にETF関係損益を加えたものであります。
業務純益(一般貸倒引当金繰入前)+ETF関係損益は、業務粗利益+ETF関係損益から経費(除く臨時処理分等)、持分法による投資損益及びのれん等償却(無形資産の償却を含む)を調整したものであります。
セグメント間の取引に係る業務粗利益+ETF関係損益は、市場実勢価格に基づいております。
また、セグメント別資産情報として開示している固定資産は、有形固定資産及び無形固定資産の合計であり、当行に係る固定資産を各セグメントに配賦しております。2023/11/29 13:11 - #6 減価償却額の注記
- ※1.減価償却実施額は次の通りであります。2023/11/29 13:11
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 有形固定資産 14,831 百万円 14,485 百万円 無形固定資産 34,775 百万円 36,457 百万円 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- その他:2年~20年2023/11/29 13:11
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(主として5年~10年)に基づいて償却しております。