減価償却累計額、持分法適用関連会社の減少、普通社債発行及び償還による増減（△）

【期間】
年度減価償却累計額持分法適用関連会社の減少普通社債発行及び償還による増減（△）
2008/03--137億-2806億
2009/03---3128億 赤拡
2010/03--3996億 黒転
2011/03--1788億 -55.3%
2012/03--2740億 +53.2%
2013/03-9184億-119億 -95.7%
2014/03-9631億 赤拡-7644億 大幅増
2015/03-9477億 赤縮-7813億 +2.2%
2016/03-9571億 赤拡--1712億 赤転
2017/03-9589億 赤拡--7583億 赤拡
2018/03-9908億 赤拡--6504億 赤縮
2019/03-9420億 赤縮--5637億 赤縮
2020/03-9225億 赤縮--528億 赤縮
2021/03-8932億 赤縮--2385億 赤拡
2022/03-9045億 赤拡--3556億 赤拡
2023/03-8066億 赤縮-831億 黒転

2008年3月

減価償却累計額
-
持分法適用関連会社の減少
-136億9900万
普通社債発行及び償還による増減（△）
-2805億9200万

2009年3月

減価償却累計額
-
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-3128億200万

2010年3月

減価償却累計額
-
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
3996億1200万

2011年3月

減価償却累計額
-
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
1788億600万

2012年3月

減価償却累計額
-
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
2739億9900万

2013年3月

減価償却累計額
-9183億8500万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
118億7200万

2014年3月

減価償却累計額
-9631億200万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
7644億3800万

2015年3月

減価償却累計額
-9477億3600万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
7813億4800万

2016年3月

減価償却累計額
-9570億9400万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-1712億3800万

2017年3月

減価償却累計額
-9589億3200万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-7583億3300万

2018年3月

減価償却累計額
-9908億2000万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-6504億4100万

2019年3月

減価償却累計額
-9420億3700万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-5637億3100万

2020年3月

減価償却累計額
-9224億8900万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-528億700万

2021年3月

減価償却累計額
-8931億7700万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-2384億6600万

2022年3月

減価償却累計額
-9044億9300万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
-3556億2400万

2023年3月

減価償却累計額
-8066億4100万
持分法適用関連会社の減少
-
普通社債発行及び償還による増減（△）
830億7600万