持分法適用関連会社の減少、退職給付に係る調整累計額、のれん（相殺前） - 顧客部門小計

【期間】
年度持分法適用関連会社の減少退職給付に係る調整累計額のれん（相殺前） - 顧客部門小計
2014/03--1002億-
2015/03--877億 赤縮-
2016/03--1583億 赤拡-
2017/03--535億 赤縮-
2018/03-709億 黒転2415億
2019/03-157億 -77.8%2218億 -8.2%
2020/03--887億 赤転874億 -60.6%
2021/03-1484億 黒転785億 -10.2%
2022/03-1752億 +18.1%767億 -2.2%
2023/03-1288億 -26.5%547億 -28.7%
2024/03-3764億 +192.1%1456億 +166.1%

2014年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
-1002億
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
-

2015年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
-876億9400万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
-

2016年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
-1583億4300万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
-

2017年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
-535億2500万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
-

2018年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
708億8600万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
2414億9800万

2019年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
157億4500万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
2217億8600万

2020年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
-886億7800万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
874億2400万

2021年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
1483億8400万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
784億7700万

2022年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
1752億4200万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
767億3800万

2023年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
1288億4000万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
546億9400万

2024年3月

持分法適用関連会社の減少
-
退職給付に係る調整累計額
3764億200万
のれん（相殺前） - 顧客部門小計
1455億6200万