十六銀行（8356）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 143億500万
2009年3月31日 -41.36%: 83億8800万
2010年3月31日 -4.49%: 80億1100万
2010年12月31日 +49.67%: 119億9000万
2011年3月31日 -4.94%: 113億9800万
2011年6月30日 -5.26%: 107億9900万
2011年12月31日 +3.5%: 111億7700万
2012年3月31日 +1.77%: 113億7500万
2012年6月30日 -1.45%: 112億1000万
2012年12月31日 -2.86%: 108億8900万
2013年3月31日 -3.28%: 105億3200万
2013年6月30日 -3.89%: 101億2200万
2013年12月31日 -8.62%: 92億4900万
2014年3月31日 -2.79%: 89億9100万
2014年6月30日 -1.6%: 88億4700万
2014年9月30日 -2.24%: 86億4900万
2014年12月31日 -4.25%: 82億8100万
2015年3月31日 +7.95%: 89億3900万
2015年6月30日 +1.58%: 90億8000万
2015年9月30日 +1.3%: 91億9800万
2015年12月31日 +0.41%: 92億3600万
2016年3月31日 -2.43%: 90億1200万
2016年6月30日 -0.53%: 89億6400万
2016年9月30日 +0.78%: 90億3400万
2016年12月31日 -1.11%: 89億3400万
2017年3月31日 +4.71%: 93億5500万
2017年6月30日 -4.23%: 89億5900万
2017年9月30日 -5.25%: 84億8900万
2017年12月31日 -2.26%: 82億9700万
2018年3月31日 -0.75%: 82億3500万
2018年6月30日 -2.14%: 80億5900万
2018年9月30日 -2.75%: 78億3700万
2018年12月31日 -4.41%: 74億9100万
2019年3月31日 -3.4%: 72億3600万
2019年6月30日 +29.04%: 93億3700万
2019年9月30日 -3.21%: 90億3700万
2019年12月31日 -2.35%: 88億2500万
2020年3月31日 -2.27%: 86億2500万
2020年6月30日 -3.68%: 83億800万
2020年9月30日 -4.57%: 79億2800万
2020年12月31日 -1.68%: 77億9500万
2021年3月31日 -2.73%: 75億8200万
2021年6月30日 -0.7%: 75億2900万
2021年9月30日 -2.48%: 73億4200万

個別

2008年3月31日: 108億1700万
2009年3月31日 -25.43%: 80億6600万
2010年3月31日 -4.13%: 77億3300万
2011年3月31日 -21.44%: 60億7500万
2012年3月31日 +7.14%: 65億900万
2013年3月31日 +59.33%: 103億7100万
2014年3月31日 -14.47%: 88億7000万
2014年9月30日 -3.88%: 85億2600万
2015年3月31日 +3.11%: 87億9100万
2015年9月30日 +2.96%: 90億5100万
2016年3月31日 -2.08%: 88億6300万
2016年9月30日 +0.29%: 88億8900万
2017年3月31日 +3.77%: 92億2400万
2017年9月30日 -9.3%: 83億6600万
2018年3月31日 -3.41%: 80億8100万
2018年9月30日 -5.14%: 76億6600万
2019年3月31日 -8.73%: 69億9700万
2019年9月30日 -8.39%: 64億1000万
2020年3月31日 -6.54%: 59億9100万
2020年9月30日 -8.8%: 54億6400万
2021年3月31日 -3.18%: 52億9000万
2021年9月30日 -2.36%: 51億6500万

有報情報

#1 事業等のリスク: ・効率化等各種変革の効果が想定とかい離すること
・出資・資本提携等の効果が想定とかい離し、のれん等の無形固定資産の価値が毀損すること
② コンプライアンスに係るリスク
2021/06/18 13:33
#2 会計方針に関する事項（連結）: 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、運用目的の金銭の信託については時価法、その他の金銭の信託については上記①のうちのその他有価証券と同じ方法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は、主として定率法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物:15年～50年
その他:4年～20年2021/06/18 13:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他:4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
2021/06/18 13:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
5 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
2021/06/18 13:33