十六銀行(8356)のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -61億4900万
- 2010年9月30日
- -52億6800万
- 2010年12月31日
- -48億9100万
- 2011年3月31日 -59.46%
- -77億9900万
- 2011年6月30日
- 41億8500万
- 2011年9月30日 -91.95%
- 3億3700万
- 2011年12月31日 +248.07%
- 11億7300万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 132億2600万
- 2012年6月30日
- -23億900万
- 2012年9月30日 -45.65%
- -33億6300万
- 2012年12月31日
- 44億7700万
- 2013年3月31日 +362.88%
- 207億2300万
- 2013年6月30日
- -44億2000万
- 2013年9月30日
- 26億9100万
- 2013年12月31日 +119.1%
- 58億9600万
- 2014年3月31日 -50%
- 29億4800万
- 2014年6月30日 +124.25%
- 66億1100万
- 2014年9月30日 +17.52%
- 77億6900万
- 2014年12月31日 +191.2%
- 226億2300万
- 2015年3月31日 +39.53%
- 315億6600万
- 2015年6月30日
- -61億8900万
- 2015年9月30日 -174.7%
- -170億100万
- 2015年12月31日
- -144億3500万
- 2016年3月31日 -21.23%
- -174億9900万
- 2016年6月30日
- -21億2200万
- 2016年9月30日
- -19億2100万
- 2016年12月31日 -822.7%
- -177億2500万
- 2017年3月31日
- -150億9800万
- 2017年6月30日
- 21億9100万
- 2017年9月30日 +201.1%
- 65億9700万
- 2017年12月31日 +97.6%
- 130億3600万
- 2018年3月31日 -49.36%
- 66億200万
- 2018年6月30日 -57.23%
- 28億2400万
- 2018年9月30日 -64.27%
- 10億900万
- 2018年12月31日
- -86億1100万
- 2019年3月31日
- 8億400万
- 2019年6月30日 -23.01%
- 6億1900万
- 2019年9月30日 +972.54%
- 66億3900万
- 2019年12月31日 +31.68%
- 87億4200万
- 2020年3月31日
- -156億300万
- 2020年6月30日
- 104億8400万
- 2020年9月30日 +57.85%
- 165億4900万
- 2020年12月31日 +46.93%
- 243億1600万
- 2021年3月31日 +6.01%
- 257億7800万
- 2021年6月30日 -77.68%
- 57億5400万
- 2021年9月30日 -0.94%
- 57億
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2021/06/18 13:33
- #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 十六フロンティア第3号投資事業有限責任組合2021/06/18 13:33
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 十六フロンティア第3号投資事業有限責任組合2021/06/18 13:33
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 十六フロンティア第3号投資事業有限責任組合2021/06/18 13:33
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項