十六銀行（8356）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 15億400万
- 2009年3月31日 -2.33%
- 14億6900万
- 2010年3月31日 +4.9%
- 15億4100万
- 2010年12月31日 -92.93%
- 1億900万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 17億8900万
- 2011年6月30日 -93.96%
- 1億800万
- 2011年12月31日 -2.78%
- 1億500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 18億1500万
- 2012年6月30日 -95.65%
- 7900万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 16億8800万
- 2014年3月31日 +0.59%
- 16億9800万
- 2014年9月30日 +0.53%
- 17億700万
- 2015年3月31日 +4.51%
- 17億8400万
- 2015年9月30日 +1.96%
- 18億1900万
- 2016年3月31日 -3.9%
- 17億4800万
- 2016年9月30日 -0.46%
- 17億4000万
- 2017年3月31日 -3.62%
- 16億7700万
- 2017年9月30日 +1.55%
- 17億300万
- 2018年3月31日 -5.34%
- 16億1200万
- 2018年9月30日 -5.77%
- 15億1900万
- 2019年3月31日 -4.34%
- 14億5300万
- 2019年9月30日 +2.27%
- 14億8600万
- 2019年12月31日 -96.77%
- 4800万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 14億5900万
- 2020年6月30日 -96.64%
- 4900万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 14億4700万
- 2020年12月31日 -96.27%
- 5400万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 14億1500万
- 2021年6月30日 -95.69%
- 6100万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 14億2700万
個別
- 2008年3月31日
- 14億500万
- 2009年3月31日 -2.21%
- 13億7400万
- 2010年3月31日 +4.73%
- 14億3900万
- 2011年3月31日 +2.08%
- 14億6900万
- 2012年3月31日 +2.31%
- 15億300万
- 2013年3月31日 +4.72%
- 15億7400万
- 2014年3月31日 +0.32%
- 15億7900万
- 2014年9月30日 +0.25%
- 15億8300万
- 2015年3月31日 +4.99%
- 16億6200万
- 2015年9月30日 +1.56%
- 16億8800万
- 2016年3月31日 -4.5%
- 16億1200万
- 2016年9月30日 -0.5%
- 16億400万
- 2017年3月31日 -3.99%
- 15億4000万
- 2017年9月30日 -0.19%
- 15億3700万
- 2018年3月31日 -8.2%
- 14億1100万
- 2018年9月30日 -7.09%
- 13億1100万
- 2019年3月31日 -4.65%
- 12億5000万
- 2019年9月30日 -2.8%
- 12億1500万
- 2020年3月31日 -4.2%
- 11億6400万
- 2020年9月30日 -1.12%
- 11億5100万
- 2021年3月31日 -3.56%
- 11億1000万
- 2021年9月30日 -0.45%
- 11億500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 賞与引当金の計上基準
賞与引当金は、従業員への賞与の支払いに備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。2021/06/18 13:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- すべての債権は、資産の自己査定基準に基づき営業関連部署が資産査定を実施し、当該部署から独立した資産査定管理部署が査定結果を検証のうえ内部監査部署が監査を実施しております。2021/06/18 13:33
(6) 賞与引当金の計上基準
賞与引当金は、従業員への賞与の支払いに備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 賞与引当金2021/06/18 13:33
賞与引当金は、従業員への賞与の支払いに備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当事業年度に帰属する額を計上しております。
(3) 退職給付引当金
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
