静岡銀行（8355）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -8億7800万
- 2010年9月30日
- 103億5800万
- 2010年12月31日 +99.25%
- 206億3800万
- 2011年3月31日 -7.75%
- 190億3900万
- 2011年6月30日 -3.86%
- 183億400万
- 2011年9月30日 +38.68%
- 253億8400万
- 2011年12月31日 +33.78%
- 339億5900万
- 2012年3月31日 +77.52%
- 602億8300万
- 2012年6月30日 -76.27%
- 143億300万
- 2012年9月30日 +48.08%
- 211億8000万
- 2012年12月31日 +155.22%
- 540億5600万
- 2013年3月31日 +73.14%
- 935億9200万
- 2013年6月30日 -97.89%
- 19億7800万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 272億9700万
- 2013年12月31日 +97.53%
- 539億2100万
- 2014年3月31日 -12.36%
- 472億5600万
- 2014年6月30日 -21.78%
- 369億6600万
- 2014年9月30日 +37.13%
- 506億9200万
- 2014年12月31日 +79.75%
- 911億2100万
- 2015年3月31日 +51.08%
- 1376億6900万
- 2015年6月30日 -83.79%
- 223億1900万
- 2015年9月30日
- -159億9900万
- 2015年12月31日
- 295億7800万
- 2016年3月31日 -62.22%
- 111億7500万
- 2016年6月30日
- -287億9200万
- 2016年9月30日
- -10億7400万
- 2016年12月31日
- 302億
- 2017年3月31日 +9.67%
- 331億2100万
- 2017年6月30日 -15.33%
- 280億4300万
- 2017年9月30日 +101.23%
- 564億3000万
- 2017年12月31日 +62.55%
- 917億2700万
- 2018年3月31日 -12.97%
- 798億2800万
- 2018年6月30日 -59.67%
- 321億9500万
- 2018年9月30日 +105.01%
- 660億300万
- 2018年12月31日 -82.26%
- 117億800万
- 2019年3月31日 +301.39%
- 469億9500万
- 2019年6月30日 -94.1%
- 27億7100万
- 2019年9月30日 +691.34%
- 219億2800万
- 2019年12月31日 +126.22%
- 496億500万
- 2020年3月31日
- -26億9700万
- 2020年6月30日
- 505億6800万
- 2020年9月30日 +49.35%
- 755億2400万
- 2020年12月31日 +48.68%
- 1122億9000万
- 2021年3月31日 +11.44%
- 1251億3600万
- 2021年6月30日
- -20億7200万
- 2021年9月30日
- 398億9600万
- 2021年12月31日 -28.95%
- 283億4700万
- 2022年3月31日 -74.25%
- 73億
- 2022年6月30日 +145.44%
- 179億1700万
- 2022年9月30日 +65.59%
- 296億6900万
- 2023年3月31日 +169.17%
- 798億6100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/06/19 14:41
(単位:百万円) - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- ターンザタイド株式会社2023/06/19 14:41
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ターンザタイド株式会社2023/06/19 14:41
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (※) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。2023/06/19 14:41
(*2) 特定取引資産・負債及びその他資産・負債に計上しているデリバティブ取引を一括して表示しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
