- 8368
- 2026/10/13
- 時価
- 6241億円
- PER 予
- 20.51倍
- 2010年以降
- 4.99-24.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.17-0.8倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.71%
- ROE 予
- 5.52%
- ROA 予
- 0.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
百五銀行(8368)の剰余金の配当の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -19億1100万
- 2013年9月30日
- -10億1400万
- 2014年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2014年9月30日
- -10億1400万
- 2015年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2015年9月30日
- -10億1400万
- 2016年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2016年9月30日
- -10億1400万
- 2017年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2017年9月30日
- -10億1400万
- 2018年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2018年9月30日
- -10億1400万
- 2019年3月31日 -112.62%
- -21億5600万
- 2019年9月30日
- -11億4100万
- 2020年3月31日 -100.18%
- -22億8400万
- 2020年9月30日
- -11億4200万
- 2021年3月31日 -111.21%
- -24億1200万
- 2021年9月30日
- -12億7000万
- 2022年3月31日 -109.76%
- -26億6400万
- 2022年9月30日
- -13億9400万
- 2023年3月31日 -109.18%
- -29億1600万
- 2023年9月30日
- -17億7500万
- 2024年3月31日 -114.31%
- -38億400万
- 2024年9月30日
- -17億4900万
- 2025年3月31日 -126.53%
- -39億6200万
- 2025年9月30日
- -29億5100万
- 2026年3月31日 -106.88%
- -61億500万
個別
- 2013年3月31日
- -19億1100万
- 2013年9月30日
- -10億1400万
- 2014年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2014年9月30日
- -10億1400万
- 2015年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2015年9月30日
- -10億1400万
- 2016年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2016年9月30日
- -10億1400万
- 2017年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2017年9月30日
- -10億1400万
- 2018年3月31日 -100.1%
- -20億2900万
- 2018年9月30日
- -10億1400万
- 2019年3月31日 -112.62%
- -21億5600万
- 2019年9月30日
- -11億4100万
- 2020年3月31日 -100.18%
- -22億8400万
- 2020年9月30日
- -11億4200万
- 2021年3月31日 -111.21%
- -24億1200万
- 2021年9月30日
- -12億7000万
- 2022年3月31日 -109.76%
- -26億6400万
- 2022年9月30日
- -13億9400万
- 2023年3月31日 -109.18%
- -29億1600万
- 2023年9月30日
- -17億7500万
- 2024年3月31日 -114.31%
- -38億400万
- 2024年9月30日
- -17億4900万
- 2025年3月31日 -126.53%
- -39億6200万
- 2025年9月30日
- -29億5100万
- 2026年3月31日 -106.88%
- -61億500万
有報情報
- #1 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2026/06/19 10:11
(注)1 当行の株主は、その有する単元未満株式について、次に掲げる権利以外の権利を行使することができない旨事業年度 4月1日から3月31日まで 基準日 3月31日 剰余金の配当の基準日 9月30日3月31日 1単元の株式数 100株
を定款に定めております。 - #2 配当政策(連結)
- 当行は、銀行としての公共性に鑑み、健全経営の維持強化を図るため内部留保の充実に意を払うとともに、株主の皆様に対し安定的な利益還元を実施することを基本としております。2026/06/19 10:11
当行は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
この考え方に基づき、当期の期末配当は当期の業績を鑑み1株当たり21円(中間配当13円を含め、年間34円)として2026年6月24日開催の定時株主総会で決議する予定であります。