減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 19億8600万
- 2011年9月30日 -5.19%
- 18億8300万
- 2012年9月30日 -7.49%
- 17億4200万
- 2013年9月30日 -30.31%
- 12億1400万
- 2014年9月30日 -3.71%
- 11億6900万
- 2015年9月30日 +7.27%
- 12億5400万
- 2016年9月30日 +10.05%
- 13億8000万
- 2017年9月30日 +6.81%
- 14億7400万
- 2018年9月30日 -5.83%
- 13億8800万
- 2019年9月30日 -1.15%
- 13億7200万
- 2020年9月30日 -11.95%
- 12億800万
- 2021年9月30日 -6.29%
- 11億3200万
- 2022年9月30日 -20.58%
- 8億9900万
- 2023年9月30日 +1.11%
- 9億900万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/22 9:00
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/22 9:00
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。