鳥取銀行（8383）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- -4億500万
- 2008年3月31日 -999.99%
- -63億3100万
- 2009年3月31日 -83.4%
- -116億1100万
- 2010年3月31日
- -53億700万
- 2011年3月31日 -18.64%
- -62億9600万
- 2012年3月31日
- -52億9900万
- 2013年3月31日
- 16億5600万
- 2014年3月31日 -26.57%
- 12億1600万
- 2015年3月31日 +350.33%
- 54億7600万
- 2016年3月31日 -9.31%
- 49億6600万
- 2017年3月31日 -47.93%
- 25億8600万
- 2018年3月31日 -13.69%
- 22億3200万
- 2019年3月31日 -28.49%
- 15億9600万
- 2020年3月31日 -63.91%
- 5億7600万
- 2021年3月31日 +92.01%
- 11億600万
- 2022年3月31日 -12.57%
- 9億6700万
- 2023年3月31日
- -2億3900万
- 2024年3月31日
- 10億3100万
- 2025年3月31日
- -14億5000万
- 2026年3月31日
- -7億200万
個別
- 2007年3月31日
- -4億1200万
- 2008年3月31日 -999.99%
- -63億3400万
- 2009年3月31日 -83.33%
- -116億1200万
- 2010年3月31日
- -53億900万
- 2011年3月31日 -18.61%
- -62億9700万
- 2012年3月31日
- -53億
- 2013年3月31日
- 16億5300万
- 2014年3月31日 -27.04%
- 12億600万
- 2015年3月31日 +352.82%
- 54億6100万
- 2016年3月31日 -10.13%
- 49億800万
- 2017年3月31日 -48.59%
- 25億2300万
- 2018年3月31日 -16.88%
- 20億9700万
- 2019年3月31日 -28.66%
- 14億9600万
- 2020年3月31日 -69.18%
- 4億6100万
- 2021年3月31日 +101.95%
- 9億3100万
- 2022年3月31日 -13.21%
- 8億800万
- 2023年3月31日
- -4億5300万
- 2024年3月31日
- 8億1200万
- 2025年3月31日
- -16億2900万
- 2026年3月31日
- -8億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- (単位:百万円)2026/06/22 12:44
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △2,182 1,131 法人税等及び税効果額 1,069 △330 その他有価証券評価差額金 △2,441 790 繰延ヘッジ損益 - #2 その他有価証券評価差額金、連結財務諸表（連結）
- (その他有価証券評価差額金)2026/06/22 12:44
連結貸借対照表に計上されているその他有価証券評価差額金の内訳は、次のとおりであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 12:44
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 35 47 その他有価証券評価差額金 713 383 その他 305 318
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 12:44
2 連結財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 35 47 その他有価証券評価差額金 713 383 その他 315 329
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
