山陰合同銀行（8381）の外国為替の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 19億5800万
2009年3月31日 +10.06%: 21億5500万
2010年3月31日 +35.45%: 29億1900万
2011年3月31日 +166.32%: 77億7400万
2012年3月31日 -67.7%: 25億1100万
2013年3月31日 +8.88%: 27億3400万
2014年3月31日 +21.76%: 33億2900万
2015年3月31日 -5.26%: 31億5400万
2016年3月31日 +78.03%: 56億1500万
2017年3月31日 -23.12%: 43億1700万
2018年3月31日 +5.54%: 45億5600万
2019年3月31日 +30.75%: 59億5700万
2020年3月31日 +6.16%: 63億2400万
2021年3月31日 +50.13%: 94億9400万
2022年3月31日 +5.54%: 100億2000万
2023年3月31日 -52.42%: 47億6800万
2024年3月31日 -47.88%: 24億8500万
2025年3月31日 -5.27%: 23億5400万
2026年3月31日 +36.49%: 32億1300万

個別

2008年3月31日: 19億5800万
2009年3月31日 +10.06%: 21億5500万
2010年3月31日 +35.45%: 29億1900万
2011年3月31日 +166.32%: 77億7400万
2012年3月31日 -67.7%: 25億1100万
2013年3月31日 +8.88%: 27億3400万
2014年3月31日 +21.76%: 33億2900万
2015年3月31日 -5.26%: 31億5400万
2016年3月31日 +78.03%: 56億1500万
2017年3月31日 -23.12%: 43億1700万
2018年3月31日 +5.54%: 45億5600万
2019年3月31日 +30.75%: 59億5700万
2020年3月31日 +6.16%: 63億2400万
2021年3月31日 +50.13%: 94億9400万
2022年3月31日 +5.54%: 100億2000万
2023年3月31日 -52.42%: 47億6800万
2024年3月31日 -47.88%: 24億8500万
2025年3月31日 -5.27%: 23億5400万
2026年3月31日 +36.49%: 32億1300万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (参考)
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1 破産更生債権及びこれらに準ずる債権
2025/06/20 9:30
#2 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。

2025/06/20 9:30