百十四銀行(8386)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 48億6900万
- 2009年3月31日 -11.73%
- 42億9800万
- 2010年3月31日 -8.49%
- 39億3300万
- 2010年12月31日 -11.65%
- 34億7500万
- 2011年3月31日 +61.21%
- 56億200万
- 2011年6月30日 -24.81%
- 42億1200万
- 2011年12月31日 +41.76%
- 59億7100万
- 2012年3月31日 -8.39%
- 54億7000万
- 2012年6月30日 -20.33%
- 43億5800万
- 2012年12月31日 +32.38%
- 57億6900万
- 2013年3月31日 +27.96%
- 73億8200万
- 2013年6月30日 +17%
- 86億3700万
- 2013年12月31日 +4.45%
- 90億2100万
- 2014年3月31日 +93.39%
- 174億4600万
- 2014年6月30日 -46.25%
- 93億7700万
- 2014年9月30日 -4.42%
- 89億6300万
- 2014年12月31日 +47.67%
- 132億3600万
- 2015年3月31日 +2.05%
- 135億700万
- 2015年6月30日 -26.1%
- 99億8100万
- 2015年9月30日 -9.58%
- 90億2500万
- 2015年12月31日 +16.95%
- 105億5500万
- 2016年3月31日 -18.06%
- 86億4900万
- 2016年6月30日 -2.37%
- 84億4400万
- 2016年9月30日 -48.96%
- 43億1000万
- 2016年12月31日 +70.93%
- 73億6700万
- 2017年3月31日 -49.99%
- 36億8400万
- 2017年6月30日 +15.53%
- 42億5600万
- 2017年9月30日 +192.15%
- 124億3400万
- 2017年12月31日 -66.82%
- 41億2600万
- 2018年3月31日 +69.58%
- 69億9700万
- 2018年6月30日 -42.53%
- 40億2100万
- 2018年9月30日 +0.27%
- 40億3200万
- 2018年12月31日 +24.33%
- 50億1300万
- 2019年3月31日 +14.7%
- 57億5000万
- 2019年6月30日 -18.68%
- 46億7600万
- 2019年9月30日 +7.25%
- 50億1500万
- 2019年12月31日 +24.15%
- 62億2600万
- 2020年3月31日 +57.29%
- 97億9300万
- 2020年6月30日 +17.39%
- 114億9600万
- 2020年9月30日 -7.1%
- 106億8000万
- 2020年12月31日 -9.51%
- 96億6400万
- 2021年3月31日 -2.43%
- 94億2900万
- 2021年6月30日 -28.32%
- 67億5900万
- 2021年9月30日 +39.8%
- 94億4900万
- 2021年12月31日 -49.93%
- 47億3100万
- 2022年3月31日 +31.81%
- 62億3600万
- 2022年6月30日 +36.13%
- 84億8900万
- 2022年9月30日 -25.29%
- 63億4200万
- 2022年12月31日 +3.88%
- 65億8800万
- 2023年3月31日 +202.64%
- 199億3800万
- 2023年6月30日 -68.93%
- 61億9500万
- 2023年9月30日 -15.54%
- 52億3200万
- 2023年12月31日 -6.42%
- 48億9600万
- 2024年3月31日 -2.1%
- 47億9300万
- 2024年6月30日 +41.06%
- 67億6100万
- 2024年9月30日 -35.88%
- 43億3500万
- 2024年12月31日 +9.78%
- 47億5900万
- 2025年3月31日 -8.11%
- 43億7300万
- 2025年6月30日 -17.93%
- 35億8900万
- 2025年9月30日 +9.36%
- 39億2500万
- 2025年12月31日 +9.71%
- 43億600万
- 2026年3月31日 +5.74%
- 45億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 48億6900万
- 2009年3月31日 -11.73%
- 42億9800万
- 2010年3月31日 -8.49%
- 39億3300万
- 2011年3月31日 +42.44%
- 56億200万
- 2012年3月31日 -2.36%
- 54億7000万
- 2013年3月31日 +34.95%
- 73億8200万
- 2014年3月31日 +136.33%
- 174億4600万
- 2014年9月30日 -48.62%
- 89億6300万
- 2015年3月31日 +50.7%
- 135億700万
- 2015年9月30日 -33.18%
- 90億2500万
- 2016年3月31日 -4.17%
- 86億4900万
- 2016年9月30日 -50.17%
- 43億1000万
- 2017年3月31日 -14.52%
- 36億8400万
- 2017年9月30日 +237.51%
- 124億3400万
- 2018年3月31日 -43.73%
- 69億9700万
- 2018年9月30日 -42.38%
- 40億3200万
- 2019年3月31日 +42.61%
- 57億5000万
- 2019年9月30日 -12.78%
- 50億1500万
- 2020年3月31日 +95.27%
- 97億9300万
- 2020年9月30日 +9.06%
- 106億8000万
- 2021年3月31日 -11.71%
- 94億2900万
- 2021年9月30日 +0.21%
- 94億4900万
- 2022年3月31日 -34%
- 62億3600万
- 2022年9月30日 +1.7%
- 63億4200万
- 2023年3月31日 +214.38%
- 199億3800万
- 2023年9月30日 -73.76%
- 52億3200万
- 2024年3月31日 -8.39%
- 47億9300万
- 2024年9月30日 -9.56%
- 43億3500万
- 2025年3月31日 +0.88%
- 43億7300万
- 2025年9月30日 -10.24%
- 39億2500万
- 2026年3月31日 +16%
- 45億5300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2026/06/15 14:15
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
なお、区分対象となる社債のうち、「その他有価証券」目的で保有しているものは、時価(貸借対照表計上額)で区分されております。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 2.金融商品の時価等に関する事項2026/06/15 14:15
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、コールローン及び買入手形、買入金銭債権、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日) - #3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別委員会実務指針第24号 2022年3月17日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2026/06/15 14:15
- #4 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2026/06/15 14:15