四国銀行(8387)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 30億2700万
- 2009年3月31日 +13.54%
- 34億3700万
- 2010年3月31日 +26.68%
- 43億5400万
- 2011年3月31日 +62.91%
- 70億9300万
- 2012年3月31日 -20.8%
- 56億1800万
- 2013年3月31日 -22.11%
- 43億7600万
- 2014年3月31日 -26.35%
- 32億2300万
- 2015年3月31日 -32.73%
- 21億6800万
- 2016年3月31日 -28.92%
- 15億4100万
- 2017年3月31日 +38.03%
- 21億2700万
- 2018年3月31日 +55.1%
- 32億9900万
- 2019年3月31日 -10.12%
- 29億6500万
- 2020年3月31日 -15.82%
- 24億9600万
- 2021年3月31日 -21.39%
- 19億6200万
- 2022年3月31日 +21.3%
- 23億8000万
- 2023年3月31日 -18.28%
- 19億4500万
- 2024年3月31日 +14.24%
- 22億2200万
- 2025年3月31日 -9.14%
- 20億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 30億2200万
- 2009年3月31日 +13.43%
- 34億2800万
- 2010年3月31日 +26.75%
- 43億4500万
- 2011年3月31日 +63.04%
- 70億8400万
- 2012年3月31日 -20.81%
- 56億1000万
- 2013年3月31日 -22.12%
- 43億6900万
- 2014年3月31日 -26.32%
- 32億1900万
- 2015年3月31日 -32.84%
- 21億6200万
- 2016年3月31日 -29.09%
- 15億3300万
- 2017年3月31日 +38.29%
- 21億2000万
- 2018年3月31日 +55.38%
- 32億9400万
- 2019年3月31日 -10.2%
- 29億5800万
- 2020年3月31日 -15.75%
- 24億9200万
- 2021年3月31日 -21.43%
- 19億5800万
- 2022年3月31日 +21.3%
- 23億7500万
- 2023年3月31日 -18.27%
- 19億4100万
- 2024年3月31日 +14.32%
- 22億1900万
- 2025年3月31日 -9.1%
- 20億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券運用を主目的とする単独運用の金銭の信託において信託財産として運用されている有価証券の評価は、時価法により行っております。
(2) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。
(3) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 19年~50年
その他 5年~15年
連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2025/06/19 12:05 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2025/06/19 12:05
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他 5年~15年2025/06/19 12:05
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。