大分銀行（8392）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1000万
2010年9月30日 +999.99%: 26億2400万
2010年12月31日 +52.25%: 39億9500万
2011年3月31日 -28.64%: 28億5100万
2011年6月30日 +65.59%: 47億2100万
2011年9月30日 -7.63%: 43億6100万
2011年12月31日 +19.49%: 52億1100万
2012年3月31日 +128.98%: 119億3200万
2012年6月30日 -86.62%: 15億9600万
2012年9月30日 +124.81%: 35億8800万
2012年12月31日 +156.55%: 92億500万
2013年3月31日 +92.54%: 177億2300万
2013年6月30日 -93.26%: 11億9400万
2013年9月30日 +540.54%: 76億4800万
2013年12月31日 +60.63%: 122億8500万
2014年3月31日 -35.3%: 79億4800万
2014年6月30日 -5.54%: 75億800万
2014年9月30日 +78.5%: 134億200万
2014年12月31日 +73.97%: 233億1500万
2015年3月31日 +29.29%: 301億4300万
2015年6月30日 -95.68%: 13億300万
2015年9月30日: -40億1900万
2015年12月31日: 5億4200万
2016年3月31日: -15億1400万
2016年6月30日: 7億2100万
2016年9月30日: -8000万
2016年12月31日: 31億3400万
2017年3月31日 -26.1%: 23億1600万
2017年6月30日 +176.94%: 64億1400万
2017年9月30日 +88.48%: 120億8900万
2017年12月31日 +41.66%: 171億2500万
2018年3月31日 -53.21%: 80億1200万
2018年6月30日 -47.33%: 42億2000万
2018年9月30日 +64.62%: 69億4700万
2018年12月31日: -3億4500万
2019年3月31日: 68億6800万
2019年6月30日 -61.27%: 26億6000万
2019年9月30日 +182.86%: 75億2400万
2019年12月31日 +17.13%: 88億1300万
2020年3月31日: -121億5000万
2020年6月30日: 53億7000万
2020年9月30日 +37.23%: 73億6900万
2020年12月31日 +53.41%: 113億500万
2021年3月31日 +36.13%: 153億8900万
2021年6月30日 -71.58%: 43億7300万
2021年9月30日 +86.19%: 81億4200万
2021年12月31日 +3.39%: 84億1800万
2022年3月31日: -34億1600万
2022年6月30日 -92.01%: -65億5900万
2022年9月30日 -65.28%: -108億4100万
2022年12月31日 -24.95%: -135億4600万
2023年3月31日: -93億3700万
2023年6月30日: 108億900万
2023年9月30日 -30.81%: 74億7900万
2023年12月31日 +82.97%: 136億8400万
2024年3月31日 +132.49%: 318億1400万
2024年6月30日: -20億8600万
2024年9月30日 -23.25%: -25億7100万
2024年12月31日: -7億5000万
2025年3月31日 -689.47%: -59億2100万
2025年6月30日: 69億5800万
2025年9月30日 +167.91%: 186億4100万
2025年12月31日 +62.16%: 302億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/18 11:34
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: おおいた中小企業支援4号ファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2025/06/18 11:34
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: おおいた中小企業支援4号ファンド投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。

2025/06/18 11:34
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: おおいた中小企業支援4号ファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/18 11:34
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*1) 連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(*2) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*3) レベル2の時価からレベル3の時価への振替であり、時価の算定に使用しているインプットの観察可能性の変化によるものであります。当該振替は会計期間の末日に行っております。
2025/06/18 11:34