8306 三菱UFJ FG他1社の持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産、自己株式を比較
持分法の適用範囲の変動
2009年通期
- 三菱UFJ FG
- 57億6300万
- 三井住友トラストグループ
- -
2010年通期
- 三菱UFJ FG
- -19億1900万
- 三井住友トラストグループ
- -
2012年通期
- 三菱UFJ FG
- 45億4000万
- 三井住友トラストグループ
- -
2013年通期
- 三菱UFJ FG
- -5億7800万
- 三井住友トラストグループ
- -
退職給付に係る資産
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- 4608億3600万
- 三井住友トラストグループ
- 1501億5300万
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- 5047億6100万
- 三井住友トラストグループ
- 1907億600万
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- 3779億5500万
- 三井住友トラストグループ
- 914億400万
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- 6013億7700万
- 三井住友トラストグループ
- 1190億1800万
2018年通期
- 三菱UFJ FG
- 8741億600万
- 三井住友トラストグループ
- 1632億1900万
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- 8240億700万
- 三井住友トラストグループ
- 1389億3100万
2020年通期
- 三菱UFJ FG
- 7122億600万
- 三井住友トラストグループ
- 870億9600万
2021年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆2105億
- 三井住友トラストグループ
- 2311億6500万
2022年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆3746億
- 三井住友トラストグループ
- 1922億2300万
2023年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆3254億
- 三井住友トラストグループ
- 2326億2500万
2024年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆9825億
- 三井住友トラストグループ
- 3387億2300万
自己株式
2007年通期
- 三菱UFJ FG
- -1兆14億
- 三井住友トラストグループ
- -1億9500万
2008年通期
- 三菱UFJ FG
- -7260億100万
- 三井住友トラストグループ
- -2億6100万
2009年通期
- 三菱UFJ FG
- -68億6700万
- 三井住友トラストグループ
- -2億6200万
2010年通期
- 三菱UFJ FG
- -66億3300万
- 三井住友トラストグループ
- -2億7000万
2011年通期
- 三菱UFJ FG
- -64億5800万
- 三井住友トラストグループ
- -2億8200万
2012年通期
- 三菱UFJ FG
- -65億4400万
- 三井住友トラストグループ
- -1億2000万
2013年通期
- 三菱UFJ FG
- -19億2900万
- 三井住友トラストグループ
- -931億6400万
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- -16億9900万
- 三井住友トラストグループ
- -5億9100万
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- -1016億6100万
- 三井住友トラストグループ
- -170億5700万
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- -2989億2200万
- 三井住友トラストグループ
- -270億9700万
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- -5132億6000万
- 三井住友トラストグループ
- -340億6100万
2018年通期
- 三菱UFJ FG
- -5221億5800万
- 三井住友トラストグループ
- -422億2400万
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- -5166億4900万
- 三井住友トラストグループ
- -512億2200万
2020年通期
- 三菱UFJ FG
- -5055億1800万
- 三井住友トラストグループ
- -28億5500万
2021年通期
- 三菱UFJ FG
- -5027億9400万
- 三井住友トラストグループ
- -28億1500万
2022年通期
- 三菱UFJ FG
- -4512億8800万
- 三井住友トラストグループ
- -27億1400万
2023年通期
- 三菱UFJ FG
- -4810億9100万
- 三井住友トラストグループ
- -229億3300万
2024年通期
- 三菱UFJ FG
- -6138億2300万
- 三井住友トラストグループ
- -236億3500万
持分法の適用範囲の変動に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三菱UFJ FG | 三井住友トラストグループ |
|---|---|---|---|
| 2009年通期 | 持分法の適用範囲の変動 | 100% 57億6300万 | - |
| 自己株式 | -119.16% -68億6700万 | -2億6200万 | |
| 2010年通期 | 持分法の適用範囲の変動 | -100% -19億1900万 | - |
| 自己株式 | -345.65% -66億3300万 | -2億7000万 | |
| 2012年通期 | 持分法の適用範囲の変動 | 100% 45億4000万 | - |
| 自己株式 | -144.14% -65億4400万 | -1億2000万 | |
| 2013年通期 | 持分法の適用範囲の変動 | -100% -5億7800万 | - |
| 自己株式 | -333.74% -19億2900万 | -931億6400万 | |
| 2014年通期 | 退職給付に係る資産 | 4608億3600万 | 1501億5300万 |
| 自己株式 | -16億9900万 | -5億9100万 | |
| 2015年通期 | 退職給付に係る資産 | 5047億6100万 | 1907億600万 |
| 自己株式 | -1016億6100万 | -170億5700万 | |
| 2016年通期 | 退職給付に係る資産 | 3779億5500万 | 914億400万 |
| 自己株式 | -2989億2200万 | -270億9700万 | |
| 2017年通期 | 退職給付に係る資産 | 6013億7700万 | 1190億1800万 |
| 自己株式 | -5132億6000万 | -340億6100万 | |
| 2018年通期 | 退職給付に係る資産 | 8741億600万 | 1632億1900万 |
| 自己株式 | -5221億5800万 | -422億2400万 | |
| 2019年通期 | 退職給付に係る資産 | 8240億700万 | 1389億3100万 |
| 自己株式 | -5166億4900万 | -512億2200万 | |
| 2020年通期 | 退職給付に係る資産 | 7122億600万 | 870億9600万 |
| 自己株式 | -5055億1800万 | -28億5500万 | |
| 2021年通期 | 退職給付に係る資産 | 1兆2105億 | 2311億6500万 |
| 自己株式 | -5027億9400万 | -28億1500万 | |
| 2022年通期 | 退職給付に係る資産 | 1兆3746億 | 1922億2300万 |
| 自己株式 | -4512億8800万 | -27億1400万 | |
| 2023年通期 | 退職給付に係る資産 | 1兆3254億 | 2326億2500万 |
| 自己株式 | -4810億9100万 | -229億3300万 | |
| 2024年通期 | 退職給付に係る資産 | 1兆9825億 | 3387億2300万 |
| 自己株式 | -6138億2300万 | -236億3500万 | |
| 2007年通期 | 自己株式 | -1兆14億 | -1億9500万 |
| 2008年通期 | 自己株式 | -7260億100万 | -2億6100万 |
| 2011年通期 | 自己株式 | -64億5800万 | -2億8200万 |