8306 三菱UFJ FG他1社の持分法の適用範囲の変動、建物、営業費用合計を比較

【期間】

持分法の適用範囲の変動

建物

2008年通期

三菱UFJ FG
3648億1900万
三井住友トラストグループ
416億5100万

2009年通期

三菱UFJ FG
3390億9600万
三井住友トラストグループ
394億5900万

2010年通期

三菱UFJ FG
3210億8800万
三井住友トラストグループ
373億8400万

2011年通期

三菱UFJ FG
3194億8500万
三井住友トラストグループ
348億3500万

2012年通期

三菱UFJ FG
3100億300万
三井住友トラストグループ
827億6300万

2013年通期

三菱UFJ FG
3128億3800万
三井住友トラストグループ
742億3300万

2014年通期

三菱UFJ FG
3282億
三井住友トラストグループ
742億200万

2015年通期

三菱UFJ FG
3334億3000万
三井住友トラストグループ
718億6300万

2016年通期

三菱UFJ FG
3497億6100万
三井住友トラストグループ
744億1700万

2017年通期

三菱UFJ FG
3411億3100万
三井住友トラストグループ
743億3000万

2018年通期

三菱UFJ FG
3029億8100万
三井住友トラストグループ
737億1100万

2019年通期

三菱UFJ FG
3615億8000万
三井住友トラストグループ
740億5300万

2020年通期

三菱UFJ FG
3419億8400万
三井住友トラストグループ
739億2600万

2021年通期

三菱UFJ FG
3219億6500万
三井住友トラストグループ
739億6600万

2022年通期

三菱UFJ FG
3049億3500万
三井住友トラストグループ
727億2600万

2023年通期

三菱UFJ FG
2868億7900万
三井住友トラストグループ
710億1500万

2024年通期

三菱UFJ FG
2818億700万
三井住友トラストグループ
702億9500万

営業費用合計

2008年通期

三菱UFJ FG
131億3800万
三井住友トラストグループ
69億6100万

2009年通期

三菱UFJ FG
162億2100万
三井住友トラストグループ
89億3800万

2010年通期

三菱UFJ FG
165億1700万
三井住友トラストグループ
105億4500万

2011年通期

三菱UFJ FG
148億5500万
三井住友トラストグループ
103億9800万

2012年通期

三菱UFJ FG
150億8300万
三井住友トラストグループ
123億5100万

2013年通期

三菱UFJ FG
164億5900万
三井住友トラストグループ
108億3400万

2014年通期

三菱UFJ FG
188億8700万
三井住友トラストグループ
85億2900万

2015年通期

三菱UFJ FG
214億1100万
三井住友トラストグループ
23億6800万

2016年通期

三菱UFJ FG
236億5500万
三井住友トラストグループ
23億1500万

2017年通期

三菱UFJ FG
262億2500万
三井住友トラストグループ
20億3500万

2018年通期

三菱UFJ FG
265億5200万
三井住友トラストグループ
30億7100万

2019年通期

三菱UFJ FG
292億400万
三井住友トラストグループ
33億4100万

2020年通期

三菱UFJ FG
340億4400万
三井住友トラストグループ
37億900万

2021年通期

三菱UFJ FG
407億5200万
三井住友トラストグループ
39億8400万

2022年通期

三菱UFJ FG
449億6000万
三井住友トラストグループ
55億2500万

2023年通期

三菱UFJ FG
476億9100万
三井住友トラストグループ
63億9500万

2024年通期

三菱UFJ FG
477億200万
三井住友トラストグループ
73億3600万

持分法の適用範囲の変動に対する割合

対持分法の適用範囲の変動
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループ
2009年通期持分法の適用範囲の変動100%
57億6300万
-
建物999%
3390億9600万
394億5900万
営業費用合計162億2100万89億3800万
2010年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-18億4000万
-
建物999%
3210億8800万
373億8400万
営業費用合計165億1700万105億4500万
2012年通期持分法の適用範囲の変動100%
45億4000万
-
建物999%
3100億300万
827億6300万
営業費用合計150億8300万123億5100万
2013年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-5億7800万
-
建物999%
3128億3800万
742億3300万
営業費用合計164億5900万108億3400万
2008年通期建物3648億1900万416億5100万
営業費用合計131億3800万69億6100万
2011年通期建物3194億8500万348億3500万
営業費用合計148億5500万103億9800万
2014年通期建物3282億742億200万
営業費用合計188億8700万85億2900万
2015年通期建物3334億3000万718億6300万
営業費用合計214億1100万23億6800万
2016年通期建物3497億6100万744億1700万
営業費用合計236億5500万23億1500万
2017年通期建物3411億3100万743億3000万
営業費用合計262億2500万20億3500万
2018年通期建物3029億8100万737億1100万
営業費用合計265億5200万30億7100万
2019年通期建物3615億8000万740億5300万
営業費用合計292億400万33億4100万
2020年通期建物3419億8400万739億2600万
営業費用合計340億4400万37億900万
2021年通期建物3219億6500万739億6600万
営業費用合計407億5200万39億8400万
2022年通期建物3049億3500万727億2600万
営業費用合計449億6000万55億2500万
2023年通期建物2868億7900万710億1500万
営業費用合計476億9100万63億9500万
2024年通期建物2818億700万702億9500万
営業費用合計477億200万73億3600万