8306 三菱UFJ FG他1社の持分法の適用範囲の変動、建物、資金調達による支出を比較

【期間】

持分法の適用範囲の変動

建物

2008年通期

三菱UFJ FG
3648億1900万
三井住友トラストグループ
416億5100万

2009年通期

三菱UFJ FG
3390億9600万
三井住友トラストグループ
394億5900万

2010年通期

三菱UFJ FG
3210億8800万
三井住友トラストグループ
373億8400万

2011年通期

三菱UFJ FG
3194億8500万
三井住友トラストグループ
348億3500万

2012年通期

三菱UFJ FG
3100億300万
三井住友トラストグループ
827億6300万

2013年通期

三菱UFJ FG
3128億3800万
三井住友トラストグループ
742億3300万

2014年通期

三菱UFJ FG
3282億
三井住友トラストグループ
742億200万

2015年通期

三菱UFJ FG
3334億3000万
三井住友トラストグループ
718億6300万

2016年通期

三菱UFJ FG
3497億6100万
三井住友トラストグループ
744億1700万

2017年通期

三菱UFJ FG
3411億3100万
三井住友トラストグループ
743億3000万

2018年通期

三菱UFJ FG
3029億8100万
三井住友トラストグループ
737億1100万

2019年通期

三菱UFJ FG
3615億8000万
三井住友トラストグループ
740億5300万

2020年通期

三菱UFJ FG
3419億8400万
三井住友トラストグループ
739億2600万

2021年通期

三菱UFJ FG
3219億6500万
三井住友トラストグループ
739億6600万

2022年通期

三菱UFJ FG
3049億3500万
三井住友トラストグループ
727億2600万

2023年通期

三菱UFJ FG
2868億7900万
三井住友トラストグループ
710億1500万

2024年通期

三菱UFJ FG
2818億700万
三井住友トラストグループ
702億9500万

資金調達による支出

2008年通期

三菱UFJ FG
-1兆9716億
三井住友トラストグループ
-928億1700万

2009年通期

三菱UFJ FG
-1兆5069億
三井住友トラストグループ
-888億4100万

2010年通期

三菱UFJ FG
-7036億500万
三井住友トラストグループ
-681億800万

2011年通期

三菱UFJ FG
-5507億8500万
三井住友トラストグループ
-526億2400万

2012年通期

三菱UFJ FG
-5387億8100万
三井住友トラストグループ
-1485億1800万

2013年通期

三菱UFJ FG
-5381億7700万
三井住友トラストグループ
-1316億1000万

2014年通期

三菱UFJ FG
-4993億4500万
三井住友トラストグループ
-1609億5400万

2015年通期

三菱UFJ FG
-6363億6800万
三井住友トラストグループ
-1601億6100万

2016年通期

三菱UFJ FG
-6540億2600万
三井住友トラストグループ
-1514億7700万

2017年通期

三菱UFJ FG
-8474億1800万
三井住友トラストグループ
-1618億7700万

2018年通期

三菱UFJ FG
-1兆1701億
三井住友トラストグループ
-2497億7800万

2019年通期

三菱UFJ FG
-1兆7627億
三井住友トラストグループ
-3619億4100万

2020年通期

三菱UFJ FG
-1兆9651億
三井住友トラストグループ
-3766億500万

2021年通期

三菱UFJ FG
-8446億3300万
三井住友トラストグループ
-1624億900万

2022年通期

三菱UFJ FG
-5465億
三井住友トラストグループ
-1046億4100万

2023年通期

三菱UFJ FG
-2兆989億
三井住友トラストグループ
-5062億400万

2024年通期

三菱UFJ FG
-4兆8519億
三井住友トラストグループ
-1兆471億

持分法の適用範囲の変動に対する割合

対持分法の適用範囲の変動
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループ
2009年通期持分法の適用範囲の変動100%
57億6300万
-
建物999%
3390億9600万
394億5900万
資金調達による支出-26148.72%
-1兆5069億
-888億4100万
2010年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-18億4000万
-
建物999%
3210億8800万
373億8400万
資金調達による支出-38239.4%
-7036億500万
-681億800万
2012年通期持分法の適用範囲の変動100%
45億4000万
-
建物999%
3100億300万
827億6300万
資金調達による支出-11867.42%
-5387億8100万
-1485億1800万
2013年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-5億7800万
-
建物999%
3128億3800万
742億3300万
資金調達による支出-93110.21%
-5381億7700万
-1316億1000万
2008年通期建物3648億1900万416億5100万
資金調達による支出-1兆9716億-928億1700万
2011年通期建物3194億8500万348億3500万
資金調達による支出-5507億8500万-526億2400万
2014年通期建物3282億742億200万
資金調達による支出-4993億4500万-1609億5400万
2015年通期建物3334億3000万718億6300万
資金調達による支出-6363億6800万-1601億6100万
2016年通期建物3497億6100万744億1700万
資金調達による支出-6540億2600万-1514億7700万
2017年通期建物3411億3100万743億3000万
資金調達による支出-8474億1800万-1618億7700万
2018年通期建物3029億8100万737億1100万
資金調達による支出-1兆1701億-2497億7800万
2019年通期建物3615億8000万740億5300万
資金調達による支出-1兆7627億-3619億4100万
2020年通期建物3419億8400万739億2600万
資金調達による支出-1兆9651億-3766億500万
2021年通期建物3219億6500万739億6600万
資金調達による支出-8446億3300万-1624億900万
2022年通期建物3049億3500万727億2600万
資金調達による支出-5465億-1046億4100万
2023年通期建物2868億7900万710億1500万
資金調達による支出-2兆989億-5062億400万
2024年通期建物2818億700万702億9500万
資金調達による支出-4兆8519億-1兆471億