8306 三菱UFJ FG他1社の持分法の適用範囲の変動、建物、自己株式の取得による支出を比較

【期間】

持分法の適用範囲の変動

建物

2008年通期

三菱UFJ FG
3648億1900万
三井住友トラストグループ
416億5100万

2009年通期

三菱UFJ FG
3390億9600万
三井住友トラストグループ
394億5900万

2010年通期

三菱UFJ FG
3210億8800万
三井住友トラストグループ
373億8400万

2011年通期

三菱UFJ FG
3194億8500万
三井住友トラストグループ
348億3500万

2012年通期

三菱UFJ FG
3100億300万
三井住友トラストグループ
827億6300万

2013年通期

三菱UFJ FG
3128億3800万
三井住友トラストグループ
742億3300万

2014年通期

三菱UFJ FG
3282億
三井住友トラストグループ
742億200万

2015年通期

三菱UFJ FG
3334億3000万
三井住友トラストグループ
718億6300万

2016年通期

三菱UFJ FG
3497億6100万
三井住友トラストグループ
744億1700万

2017年通期

三菱UFJ FG
3411億3100万
三井住友トラストグループ
743億3000万

2018年通期

三菱UFJ FG
3029億8100万
三井住友トラストグループ
737億1100万

2019年通期

三菱UFJ FG
3615億8000万
三井住友トラストグループ
740億5300万

2020年通期

三菱UFJ FG
3419億8400万
三井住友トラストグループ
739億2600万

2021年通期

三菱UFJ FG
3219億6500万
三井住友トラストグループ
739億6600万

2022年通期

三菱UFJ FG
3049億3500万
三井住友トラストグループ
727億2600万

2023年通期

三菱UFJ FG
2868億7900万
三井住友トラストグループ
710億1500万

2024年通期

三菱UFJ FG
2818億700万
三井住友トラストグループ
702億9500万

自己株式の取得による支出

2008年通期

三菱UFJ FG
-1513億6400万
三井住友トラストグループ
-1億2600万

2009年通期

三菱UFJ FG
-3億2800万
三井住友トラストグループ
-1274億9600万

2010年通期

三菱UFJ FG
-2億4500万
三井住友トラストグループ
-1800万

2011年通期

三菱UFJ FG
-2500億2900万
三井住友トラストグループ
-1700万

2012年通期

三菱UFJ FG
-1200万
三井住友トラストグループ
-1億3800万

2013年通期

三菱UFJ FG
-1500万
三井住友トラストグループ
-1995億7400万

2014年通期

三菱UFJ FG
-4500万
三井住友トラストグループ
-1億1000万

2015年通期

三菱UFJ FG
-4900億4400万
三井住友トラストグループ
-1254億9400万

2016年通期

三菱UFJ FG
-2000億5300万
三井住友トラストグループ
-100億6900万

2017年通期

三菱UFJ FG
-2176億6600万
三井住友トラストグループ
-69億8300万

2018年通期

三菱UFJ FG
-2010億5000万
三井住友トラストグループ
-81億8400万

2019年通期

三菱UFJ FG
-1599億300万
三井住友トラストグループ
-90億3300万

2020年通期

三菱UFJ FG
-500億2200万
三井住友トラストグループ
-174億9400万

2022年通期

三菱UFJ FG
-1585億1500万
三井住友トラストグループ
-2100万

2023年通期

三菱UFJ FG
-4501億5300万
三井住友トラストグループ
-503億6400万

2024年通期

三菱UFJ FG
-4001億5600万
三井住友トラストグループ
-210億8200万

持分法の適用範囲の変動に対する割合

対持分法の適用範囲の変動
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループ
2009年通期持分法の適用範囲の変動100%
57億6300万
-
建物999%
3390億9600万
394億5900万
自己株式の取得による支出-5.69%
-3億2800万
-1274億9600万
2010年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-18億4000万
-
建物999%
3210億8800万
373億8400万
自己株式の取得による支出-13.32%
-2億4500万
-1800万
2012年通期持分法の適用範囲の変動100%
45億4000万
-
建物999%
3100億300万
827億6300万
自己株式の取得による支出-0.26%
-1200万
-1億3800万
2013年通期持分法の適用範囲の変動-100%
-5億7800万
-
建物999%
3128億3800万
742億3300万
自己株式の取得による支出-2.6%
-1500万
-1995億7400万
2008年通期建物3648億1900万416億5100万
自己株式の取得による支出-1513億6400万-1億2600万
2011年通期建物3194億8500万348億3500万
自己株式の取得による支出-2500億2900万-1700万
2014年通期建物3282億742億200万
自己株式の取得による支出-4500万-1億1000万
2015年通期建物3334億3000万718億6300万
自己株式の取得による支出-4900億4400万-1254億9400万
2016年通期建物3497億6100万744億1700万
自己株式の取得による支出-2000億5300万-100億6900万
2017年通期建物3411億3100万743億3000万
自己株式の取得による支出-2176億6600万-69億8300万
2018年通期建物3029億8100万737億1100万
自己株式の取得による支出-2010億5000万-81億8400万
2019年通期建物3615億8000万740億5300万
自己株式の取得による支出-1599億300万-90億3300万
2020年通期建物3419億8400万739億2600万
自己株式の取得による支出-500億2200万-174億9400万
2021年通期建物3219億6500万739億6600万
自己株式の取得による支出-1300万-1900万
2022年通期建物3049億3500万727億2600万
自己株式の取得による支出-1585億1500万-2100万
2023年通期建物2868億7900万710億1500万
自己株式の取得による支出-4501億5300万-503億6400万
2024年通期建物2818億700万702億9500万
自己株式の取得による支出-4001億5600万-210億8200万