8306 三菱UFJ FG他1社の資金調達費用、持分法の適用範囲の変動、繰延税金資産を比較
資金調達費用
2008年通期
- 三菱UFJ FG
- 2兆278億
- 三井住友トラストグループ
- 993億5200万
2009年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆4730億
- 三井住友トラストグループ
- 968億4500万
2010年通期
- 三菱UFJ FG
- 6696億1200万
- 三井住友トラストグループ
- 689億100万
2011年通期
- 三菱UFJ FG
- 5176億3700万
- 三井住友トラストグループ
- 596億9400万
2012年通期
- 三菱UFJ FG
- 5088億7400万
- 三井住友トラストグループ
- 1210億6700万
2013年通期
- 三菱UFJ FG
- 5201億8000万
- 三井住友トラストグループ
- 1195億3500万
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- 4921億2200万
- 三井住友トラストグループ
- 1291億6900万
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- 6247億4300万
- 三井住友トラストグループ
- 1263億4700万
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- 6557億3500万
- 三井住友トラストグループ
- 1411億3100万
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- 8636億7700万
- 三井住友トラストグループ
- 1652億7100万
2018年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆1882億
- 三井住友トラストグループ
- 2460億7100万
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆8095億
- 三井住友トラストグループ
- 3718億4500万
2020年通期
- 三菱UFJ FG
- 1兆9484億
- 三井住友トラストグループ
- 3618億9000万
2021年通期
- 三菱UFJ FG
- 7737億1900万
- 三井住友トラストグループ
- 1374億7100万
2022年通期
- 三菱UFJ FG
- 5439億5700万
- 三井住友トラストグループ
- 1078億8300万
2023年通期
- 三菱UFJ FG
- 2兆3727億
- 三井住友トラストグループ
- 5514億5600万
2024年通期
- 三菱UFJ FG
- 5兆111億
- 三井住友トラストグループ
- 1兆1293億
持分法の適用範囲の変動
2013年通期
- 三菱UFJ FG
- -5億7800万
- 三井住友トラストグループ
- -
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- 243億9400万
- 三井住友トラストグループ
- -
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- -202億6900万
- 三井住友トラストグループ
- -
2021年通期
- 三菱UFJ FG
- -1億400万
- 三井住友トラストグループ
- -
繰延税金資産
2008年通期
- 三菱UFJ FG
- -
- 三井住友トラストグループ
- 3億3100万
2010年通期
- 三菱UFJ FG
- -
- 三井住友トラストグループ
- 4億5900万
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- 178億4100万
- 三井住友トラストグループ
- -
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- 384億1200万
- 三井住友トラストグループ
- -
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- 305億2300万
- 三井住友トラストグループ
- -
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- 296億6500万
- 三井住友トラストグループ
- -
2018年通期
- 三菱UFJ FG
- 231億9300万
- 三井住友トラストグループ
- -
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- 284億2900万
- 三井住友トラストグループ
- -
資金調達費用に対する割合
年度 | 勘定科目 | 三菱UFJ FG | 三井住友トラストグループ |
---|---|---|---|
2008年通期 | 資金調達費用 | 100% 2兆278億 | 100% 993億5200万 |
繰延税金資産 | - | 3億3100万 | |
2009年通期 | 資金調達費用 | 100% 1兆4730億 | 100% 968億4500万 |
2010年通期 | 資金調達費用 | 100% 6696億1200万 | 100% 689億100万 |
繰延税金資産 | - | 4億5900万 | |
2011年通期 | 資金調達費用 | 100% 5176億3700万 | 100% 596億9400万 |
2012年通期 | 資金調達費用 | 100% 5088億7400万 | 100% 1210億6700万 |
2013年通期 | 資金調達費用 | 100% 5201億8000万 | 100% 1195億3500万 |
持分法の適用範囲の変動 | -0.11% -5億7800万 | - | |
2014年通期 | 資金調達費用 | 100% 4921億2200万 | 100% 1291億6900万 |
繰延税金資産 | 178億4100万 | - | |
2015年通期 | 資金調達費用 | 100% 6247億4300万 | 100% 1263億4700万 |
繰延税金資産 | 384億1200万 | - | |
2016年通期 | 資金調達費用 | 100% 6557億3500万 | 100% 1411億3100万 |
持分法の適用範囲の変動 | 3.72% 243億9400万 | - | |
繰延税金資産 | 305億2300万 | - | |
2017年通期 | 資金調達費用 | 100% 8636億7700万 | 100% 1652億7100万 |
繰延税金資産 | 296億6500万 | - | |
2018年通期 | 資金調達費用 | 100% 1兆1882億 | 100% 2460億7100万 |
繰延税金資産 | 231億9300万 | - | |
2019年通期 | 資金調達費用 | 100% 1兆8095億 | 100% 3718億4500万 |
持分法の適用範囲の変動 | -1.12% -202億6900万 | - | |
繰延税金資産 | 284億2900万 | - | |
2020年通期 | 資金調達費用 | 100% 1兆9484億 | 100% 3618億9000万 |
2021年通期 | 資金調達費用 | 100% 7737億1900万 | 100% 1374億7100万 |
持分法の適用範囲の変動 | -0.01% -1億400万 | - | |
2022年通期 | 資金調達費用 | 100% 5439億5700万 | 100% 1078億8300万 |
2023年通期 | 資金調達費用 | 100% 2兆3727億 | 100% 5514億5600万 |
2024年通期 | 資金調達費用 | 100% 5兆111億 | 100% 1兆1293億 |