8306 三菱UFJ FG他1社

対償却債権取立益
年度	勘定科目	三菱UFJ FG	三井住友トラストHD
2008年通期	償却債権取立益	100% 398億7500万	100% 41億9500万
	特定取引資産の純増（△）減	-5936.96% -2兆3673億	236.4% 99億1700万
	劣後特約付借入れによる収入	526.65% 2100億	-
	有価証券の売却による収入	999% 50兆5759億	999% 3兆7484億
2009年通期	償却債権取立益	100% 382億6700万	100% 27億9900万
	特定取引資産の純増（△）減	-9036.19% -3兆4578億	165.63% 46億3600万
	持分法適用関連会社にかかる過年度剰余金修正	-43.91% -168億200万	-
	劣後特約付借入れによる収入	504.48% 1930億5000万	178.64% 50億
	有価証券の売却による収入	999% 75兆9819億	999% 3兆943億
2010年通期	償却債権取立益	100% 650億4800万	100% 21億4700万
	特定取引資産の純増（△）減	999% 1兆3056億	720.59% 154億7100万
	単元未満株買取手数料	200万	-
	劣後特約付借入れによる収入	119.91% 780億	999% 650億
	有価証券の売却による収入	999% 74兆4773億	999% 6兆6510億
2011年通期	償却債権取立益	100% 637億8600万	100% 69億2600万
	特定取引資産の純増（△）減	999% 1兆169億	-199.1% -137億9000万
	単元未満株買取手数料	0	-
	劣後特約付借入れによる収入	244.57% 1560億	72.19% 50億
	有価証券の売却による収入	999% 78兆1862億	999% 7兆8283億
2012年通期	特定取引資産の純増（△）減	-2兆264億	171億200万
	劣後特約付借入れによる収入	898億	50億
	有価証券の売却による収入	173兆1303億	10兆8084億
2013年通期	特定取引資産の純増（△）減	-3兆1108億	-1154億5600万
	劣後特約付借入れによる収入	1035億100万	450億
	有価証券の売却による収入	151兆1083億	5兆8543億
2014年通期	特定取引資産の純増（△）減	3兆862億	1795億6400万
	退職給付に係る資産	4608億3600万	1501億5300万
	劣後特約付借入れによる収入	440億	-
	有価証券の売却による収入	108兆3339億	4兆149億
2015年通期	特定取引資産の純増（△）減	-1兆3375億	-2179億3300万
	退職給付に係る資産	5047億6100万	1907億600万
	劣後特約付借入れによる収入	550億	-
	有価証券の売却による収入	110兆3481億	5兆7914億
2016年通期	特定取引資産の純増（△）減	495億4400万	1406億7200万
	退職給付に係る資産	3779億5500万	914億400万
	劣後特約付借入れによる収入	380億	-
	有価証券の売却による収入	60兆2745億	3兆2426億
2017年通期	特定取引資産の純増（△）減	-1兆7376億	1177億2600万
	退職給付に係る資産	6013億7700万	1190億1800万
	引当金	9億1600万	-
	劣後特約付借入れによる収入	310億	100億
	有価証券の売却による収入	39兆6026億	3兆7450億
2018年通期	特定取引資産の純増（△）減	6兆1723億	1332億6900万
	退職給付に係る資産	8741億600万	1632億1900万
	引当金	14億600万	-
	劣後特約付借入れによる収入	395億	-
	有価証券の売却による収入	33兆5038億	5兆4363億
2019年通期	特定取引資産の純増（△）減	-1兆2072億	-916億8300万
	退職給付に係る資産	8240億700万	1389億3100万
	引当金	12億4700万	-
	劣後特約付借入れによる収入	550億	-
	有価証券の売却による収入	33兆336億	4兆4012億
2020年通期	特定取引資産の純増（△）減	-4兆1204億	-526億6800万
	退職給付に係る資産	7122億600万	870億9600万
	引当金	16億5200万	-
	劣後特約付借入れによる収入	317億2000万	-
	有価証券の売却による収入	64兆6423億	3兆7489億
2021年通期	特定取引資産の純増（△）減	-5311億8400万	738億8000万
	退職給付に係る資産	1兆2105億	2311億6500万
	引当金	19億8600万	-
	劣後特約付借入れによる収入	200億	-
	有価証券の売却による収入	65兆1887億	3兆711億
2022年通期	特定取引資産の純増（△）減	3兆5751億	-118億4400万
	退職給付に係る資産	1兆3746億	1922億2300万
	引当金	14億7000万	-
	劣後特約付借入れによる収入	-	50億
	有価証券の売却による収入	60兆2804億	4兆2264億
2023年通期	特定取引資産の純増（△）減	-423億4700万	-5470億3700万
	退職給付に係る資産	1兆3254億	2326億2500万
	引当金	20億2400万	-
	劣後特約付借入れによる収入	290億	-
	有価証券の売却による収入	58兆4415億	1兆9317億
2024年通期	特定取引資産の純増（△）減	-2兆2887億	-5011億4900万
	退職給付に係る資産	1兆9825億	3387億2300万
	劣後特約付借入れによる収入	1230億	50億
	有価証券の売却による収入	64兆1009億	4兆1551億