りそな HD（8308）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 489億2400万
2010年9月30日 +28.52%: 628億7800万
2010年12月31日 +94.45%: 1222億6600万
2011年3月31日 +8.38%: 1325億1300万
2011年6月30日 -48.94%: 676億6600万
2011年9月30日 +57.4%: 1065億700万
2011年12月31日 +37.88%: 1468億5300万
2012年3月31日 +104.89%: 3008億8400万
2012年6月30日 -91.36%: 259億9400万
2012年9月30日 +515.58%: 1600億1500万
2012年12月31日 +55.61%: 2490億100万
2013年3月31日 +60.08%: 3986億200万
2013年6月30日 -88.77%: 447億4800万
2013年9月30日 +249.26%: 1562億8900万
2013年12月31日 +59.89%: 2498億9800万
2014年3月31日 +14.72%: 2866億7400万
2014年6月30日 -68.23%: 910億7600万
2014年9月30日 +132.15%: 2114億3100万
2014年12月31日 +57.11%: 3321億8900万
2015年3月31日 +25.49%: 4168億5600万
2015年6月30日 -81.35%: 777億2900万
2015年9月30日 -66.23%: 262億4900万
2015年12月31日 +322.31%: 1108億5100万
2016年3月31日 -17.36%: 916億700万
2016年6月30日 -65.76%: 313億6300万
2016年9月30日 +170.42%: 848億1100万
2016年12月31日 +100.62%: 1701億5000万
2017年3月31日 +39.71%: 2377億1800万
2017年6月30日 -75.44%: 583億7800万
2017年9月30日 +121.77%: 1294億6600万
2017年12月31日 +145.02%: 3172億1900万
2018年3月31日 -1.94%: 3110億6300万
2018年6月30日 -73.13%: 835億8000万
2018年9月30日 +55.61%: 1300億5500万
2018年12月31日 -42.35%: 749億7400万
2019年3月31日 +49.77%: 1122億8700万
2019年6月30日: -60億4100万
2019年9月30日: 471億8500万
2019年12月31日 +199.29%: 1412億2000万
2020年3月31日 -83.15%: 237億9900万
2020年6月30日 +366.93%: 1111億2500万
2020年9月30日 +63.85%: 1820億8200万
2020年12月31日 +35.22%: 2462億1700万
2021年3月31日 +10.55%: 2722億
2021年6月30日 -74.53%: 693億3100万
2021年9月30日 +75.27%: 1215億1300万
2021年12月31日 -3.24%: 1175億7100万
2022年3月31日 -55.95%: 517億8700万
2022年6月30日: -202億6000万
2022年9月30日: 96億5600万
2022年12月31日 +309.28%: 395億2000万
2023年3月31日 +251.94%: 1390億8700万
2023年6月30日 -20.08%: 1111億6500万
2023年9月30日 -0.89%: 1101億7300万
2023年12月31日 +76.8%: 1947億9100万
2024年3月31日 +63.9%: 3192億6800万
2024年6月30日 -98.23%: 56億3700万
2024年9月30日 +999.13%: 619億5800万
2024年12月31日 +25.53%: 777億7500万
2025年3月31日 -16.92%: 646億1700万
2025年6月30日 +71.65%: 1109億1600万
2025年9月30日 +91.72%: 2126億4800万
2025年12月31日 +41.02%: 2998億6800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/20 10:00
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: 株式会社遠藤管工設備
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2025/06/20 10:00
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: SAC Capital Private Limited
持分法非適用の非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
2025/06/20 10:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 株式会社遠藤管工設備
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(3) 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず当該他の会社等を子会社としなかった場合の当該会社等
2025/06/20 10:00
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2025年3月31日)
2025/06/20 10:00