8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、資金調達費用を比較

【期間】

劣後特約付借入れによる収入

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年通期

三井住友トラストグループ
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストグループ
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストグループ
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストグループ
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストグループ
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストグループ
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストグループ
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストグループ
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストグループ
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

資金調達費用

2008年通期

三井住友トラストグループ
993億5200万
みずほ FG
1兆8011億

2009年通期

三井住友トラストグループ
968億4500万
みずほ FG
1兆755億

2010年通期

三井住友トラストグループ
689億100万
みずほ FG
4202億8700万

2011年通期

三井住友トラストグループ
596億9400万
みずほ FG
3482億4200万

2012年通期

三井住友トラストグループ
1210億6700万
みずほ FG
3352億2300万

2013年通期

三井住友トラストグループ
1195億3500万
みずほ FG
3457億1000万

2014年通期

三井住友トラストグループ
1291億6900万
みずほ FG
3092億6600万

2015年通期

三井住友トラストグループ
1263億4700万
みずほ FG
3395億4300万

2016年通期

三井住友トラストグループ
1411億3100万
みずほ FG
4225億7400万

2017年通期

三井住友トラストグループ
1652億7100万
みずほ FG
5777億3700万

2018年通期

三井住友トラストグループ
2460億7100万
みずほ FG
8149億8800万

2019年通期

三井住友トラストグループ
3718億4500万
みずほ FG
1兆2938億

2020年通期

三井住友トラストグループ
3618億9000万
みずほ FG
1兆2808億

2021年通期

三井住友トラストグループ
1374億7100万
みずほ FG
4278億2600万

2022年通期

三井住友トラストグループ
1078億8300万
みずほ FG
3155億5000万

2023年通期

三井住友トラストグループ
5514億5600万
みずほ FG
2兆2176億

2024年通期

三井住友トラストグループ
1兆1293億
みずほ FG
4兆8849億

劣後特約付借入れによる収入に対する割合

対劣後特約付借入れによる収入
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2008年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
1298億5900万
資金調達費用993億5200万999%
1兆8011億
2009年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
13億8800万
資金調達費用999%
968億4500万
999%
1兆755億
2010年通期劣後特約付借入れによる収入100%
650億
100%
1200万
資金調達費用106%
689億100万
999%
4202億8700万
2011年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
資金調達費用999%
596億9400万
3482億4200万
2012年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
80億
資金調達費用999%
1210億6700万
999%
3352億2300万
2013年通期劣後特約付借入れによる収入100%
450億
100%
850億
資金調達費用265.63%
1195億3500万
406.72%
3457億1000万
2016年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
400億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)981億9500万-162.53%
-650億1200万
資金調達費用1411億3100万999%
4225億7400万
2017年通期劣後特約付借入れによる収入100%
100億
100%
250億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-136.5%
-136億5000万
-70.71%
-176億7700万
資金調達費用999%
1652億7100万
999%
5777億3700万
2018年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
350億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-343億7900万-70.87%
-248億300万
資金調達費用2460億7100万999%
8149億8800万
2019年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)265億1600万-578.63%
-578億6300万
資金調達費用3718億4500万999%
1兆2938億
2020年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
150億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)538億4000万-613%
-919億5000万
資金調達費用3618億9000万999%
1兆2808億
2021年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
450億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-1323億4000万192.9%
868億700万
資金調達費用1374億7100万950.72%
4278億2600万
2022年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)790.8%
395億4000万
563.92%
563億9200万
資金調達費用999%
1078億8300万
999%
3155億5000万
2023年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
200億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-366億2200万345.34%
690億6700万
資金調達費用5514億5600万999%
2兆2176億
2024年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-2027.16%
-1013億5800万
1023億2300万
資金調達費用999%
1兆1293億
4兆8849億
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-63億600万-
資金調達費用1291億6900万3092億6600万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-645億6400万-384億3700万
資金調達費用1263億4700万3395億4300万